デンソー、2025年にCO2を半減へ
開発中のエンジン技術を紹介
デンソーは、2025年に向けた環境対策の一環として、クルマの環境性能を高める技術を紹介した。2025年に、自動車のCO2排出量を2012年比で半減することを目指す。内燃機関向けの技術としては、主に燃焼の改善や排ガスの浄化性能向上、エネルギー回生を増やすことを挙げた。このうち、燃焼改善技術に関しては「8～9割、開発済み」（副社長の宮木正彦氏）という。
エンジンの燃焼改善では、燃焼エネルギーを有効に活用するため、燃料の燃え残りを減らす方針だ。燃料をより均一に分布させる技術や、液滴を微粒化する技術を開発している。これは熱効率を高める超希薄燃焼に向けた取り組みとみられる。燃料を希薄化していくと点火しにくくなるため、同社は多点同時着火をはじめ、さまざまな点火技術を検討しているとした。
日産がSOFCをクルマの動力源に
航続距離はガソリン車並みの600km
日産自動車は、固体酸化物形燃料電池（SOFC）を自動車の動力源とする技術「e-Bio Fuel-Cell」を発表した。バイオエタノールを改質して水素を作り、SOFC内で酸素と反応させて発電し、発電電力をバッテリーに供給してモーターを駆動する。SOFCをクルマの動力源として搭載するのは世界初という。
SOFCの発電効率は6割程度。他社が燃料電池車に採用している固体高分子形燃料電池（PEFC）が一般に4～5割程度とされるのに比べて高い。航続距離はガソリン車並みの600kmを達成できる見込みだ。ただし、SOFCは作動温度が700～800℃と高いため、温度変化で装置が劣化しやすい。同社はSOFC構成部品の一部材料をセラミックスから金属に置き換えることで、耐久性を高めた。車両に搭載しての実験を始めており、2020年頃をメドに製品化する。
トヨタ、車載通信装置を世界共通化
KDDIがeSIM基盤を提供
トヨタ自動車は、“つながるクルマ”向けの車載通信装置（DCM）を共通プラットフォーム化する。
従来は仕向け地の移動通信網の周波数や通信方式に対応したDCMを用意し、その国・地域の移動通信事業者用のSIMカードを搭載する必要があったが、1種類の装置でどの国でも利用できるようにする。DCMにeSIMを搭載することで、SIMカードを交換する必要もなくなる。eSIMはセンター側からeSIM内の接続先移動通信事業者の情報を書き換えられる仕組み。このeSIM基盤を、KDDIがトヨタに提供する。
トヨタは2017年から米国を皮切りに、このDCMの搭載率を高めていき、2019年には世界共通とする計画。2020年には日本と米国で販売するほぼすべての乗用車にDCMを標準搭載し、順次、他の地域にも展開していく。
