トヨタ自動車が2015年から実用化している自動ブレーキ「Safety Sense」用センサーの調達先を一部変更したことが分かった。同ブレーキには、先行車を認識する基本機能の「C」と、歩行者まで認識できる上位機能の「P」がある。同社は、後者の部品メーカーをデンソーの単独供給からドイツContinental社との複数調達に改めた。
トヨタは2015年4月に主力車種「カローラ」で基本機能のC、同8月にはSUV（スポーツ・ユーティリティー・ビークル）「ランドクルーザー」に上位機能のPをそれぞれ初搭載した。大まかには、小型車向けはC、Cセグメント以上の車両ではP、というように使い分けている（表）。2017年までに日・北米・欧州のほぼすべての車両に対応させる計画であり、残り1年となった。
日本の車両については、2016年11月末の段階で、基本機能のCは14車種に広がったが、上位のPは4車種にとどまっている。Pへの対応が限定されている点について「基本機能の搭載を優先してきた。Cは一区切りついたので、今後はPに対応する車種を増やしていく」（トヨタ自動車第1先進安全開発部主任の中通実氏）という。
これまでトヨタは、基本機能のCのセンサーはContinental社、上位機能のPのセンサーはデンソーと、それぞれで部品メーカーを分けてきた。しかし、2016年夏から、上位のPに関しては段階的にContinental社にも任せることにした。特に、2016年末発売の世界戦略車、小型SUV「C-HR」からはContinental社が本格的に供給を始めることになる（図1）。
「今後は自動ブレーキの標準搭載を増やしていく必要があり、センサーの大幅なコストダウンが避けられない。部品メーカーに競争原理を持ち込むことにした」―。トヨタの中通氏は、複数調達に至った背景を述べる。
Pのセンサーを担当する部品メーカー2社の棲み分けは、グローバルで車種ごとに決める。車種ごとにセンサーの設定作業に時間がかかるためだ。センサーの形状については、両社で若干異なるが、先行車や歩行者、白線を検知するセンサーとしての性能は同等を確保したという。
上位のPであれば、相対速度で先行車に対して40km/hまで、歩行者に対しては30km/hまでであれば、自動ブレーキで衝突を回避する性能を備える。自動ブレーキに加えて、車線維持支援システム、先行車追機能もある。
Continental社が最初にPのセンサーを担当したのは、2016年夏に欧州で発売したピックアップトラック「Hilux」である（図2）。欧州の自動車アセスメント「EuroNCAP」の歩行者対応自動ブレーキに対応するのが目的だ。ただし、Hiluxのシステムは、自動ブレーキに限られていた。一方、C-HRは、これらの制限がなく、現状のデンソーのシステムと同じ機能を持たせた。
