EVの普及にはまだまだ時間がかかる
トヨタ自動車会長の内山田竹志氏
トヨタ自動車はやはり、電気自動車（EV）の取り組みには慎重のようだ。同社会長の内山田竹志氏が2017年2月15日、プラグインハイブリッド車（PHEV）の新型「プリウスPHV」の発表会に登壇。EVに関して「世界中で様々なお客様に自由に選んでもらえるようになるには、まだまだ時間がかかる」との見方を示した。
トヨタはEVの戦略立案や開発を担当する「EV事業企画室」を2016年12月1日付で立ち上げた。同社社長の豊田章男氏の直轄組織として、社内ベンチャーに当たる。エコカー戦略の大転換だ̶。EV事業企画室の設立は自動車業界を驚かせた。
だが、今回の内山田氏の発言を聞いた限り、環境対応車への基本方針に変更はなさそうだ。「住む地域の環境や車の使い方によって様々なニーズや期待がある。それらに対して、しっかり答えていく」と内山田氏が述べるように、“全方位外交”を続ける。
トヨタが究極のエコカーと表現する燃料電池車（FCV）も、「水素供給インフラの整備など解決すべき課題を抱える」（内山田氏）状況で、普及には時間がかかる。その中で、当面のエコカーの主流として、「トヨタが出した答え」（同氏）が、PHEVというわけだ。
