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日経エレクトロニクス 2016年1月号

電池革新、ソニーが震源第1部:2020年への開発トレンド

スマホに続きクルマでも、Si合金負極が表舞台へ

  • 蓬田 宏樹
  • 2015/12/18 00:00
  • 1/9ページ

出典:日経エレクトロニクス、2016年1月号、pp.32-39(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

エネルギー密度の大幅向上を目指す“ポストLiイオン2次電池”。その開発の道筋は、携帯機器向けと電動車両向けで大きく異なる。携帯機器向けの小型品では、充電時の電圧を高めたり、材料を大幅に変更したりしながらエネルギー密度を2~4割向上する。電動車両向けなど大型品では、エネルギー密度2倍が当面の目標だ。

携帯機器向け

 スマートフォン(スマホ)などモバイル機器に向けた電池において、大幅なエネルギー密度(体積当たり)増大を志向しているのがソニーだ(図1)。同社はスマホ向けに外装をアルミラミネート加工したラミネート型(パウチ型)の電池セルを提供している。

電池セル=電池の構成単位で、電極や電解質、セパレーターなどを含むひとまとまりを指す。複数の電池セルを格納して保護回路などと組み合わせて「電池パック」としたり、ほかの回路と一体化して「電池モジュール」として販売することもある。
図1 ポストLiイオン電池の開発状況
主なメーカーの例を示した。スマートフォンなどポータブル機器向け小型電池と、電動車両など向けの大型電池のそれぞれで開発が進む。左はLiイオン2次電池の内部構成の例を示した。正極材や負極材における、材料改善などで特性向上を目指す取り組み例が多い。
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