• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

HOME有料会員向けトップ > 用途に応じてよりどりみどり、ベンチャーも大手も名乗り

日経エレクトロニクス 2017年5月号

誰でもAI、ソフトでお助け第1部:全体像

用途に応じてよりどりみどり、ベンチャーも大手も名乗り

  • 今井 拓司、内山 育海
  • 2017/04/19 00:00
  • 1/3ページ

出典:日経エレクトロニクス、2017年5月号、pp.56-58(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

人工知能(AI)を活用した製品を作りやすくするためのソフトウエア環境が整ってきた。ベンチャー企業や大手IT企業が、エッジやクラウドで活用できるソフト基盤(プラットフォーム)を相次ぎ発表。これらを用いることで、深層学習をはじめとするさまざまな手法を手軽に活用可能になる。

 人工知能(AI)の機能を、あらゆる機器やサービスに組み込めるようにする─。この理想を目指した開発支援環境の整備が始まった。2016年から2017年にかけて、AIの活用を促すソフトウエア基盤(プラットフォーム)が、ベンチャー企業や大手IT企業などから、次々に発表された。これらのソフトウエア基盤を活用することで、ユーザーはAI技術の詳細に踏み込まずに、その恩恵を享受できる。

 各社の目玉は、現在のAIブームをけん引する深層学習(ディープラーニング)の機能を使いやすくすることだ。国内では、深層学習の応用で先行するベンチャー企業らが、社内で開発に利用してきた仕組みを他社にも有償で公開するサービスを始めた。ABEJA、NTTコムウェア、Preferred Networks(PFN)、クロスコンパス・インテリジェンスなどが名乗りを上げている(表1)。

表1 深層学習の活用を容易にするソフトウエア基盤の例
[画像のクリックで拡大表示]

 海外では、米Google社や米Microsoft社といった深層学習の研究開発に強いIT大手が、その成果をクラウド経由で提供中だ注1)。2017年3月にGoogle社が動画認識機能「Video Intelligence API」を公開するなど、新機能の追加に余念がない。

注1)クラウド事業で競うAmazon Web Services(AWS)社、Google社、Microsoft社の大手3社は、それぞれ画像認識、音声認識、自然言語処理に利用できるAPIを用意している。いずれもある程度の利用までは無料で試用可能。利用できるサービスの詳細は異なる。

 日本の大手IT企業も負けてはいない。富士通は2017年4月下旬に深層学習を用いた高速学習サービスや画像認識などのAPI(Application Programming Interface)の提供を開始する。

おすすめ