IoT（Internet of Things）によるデジタル技術を駆使した「つながる製造業」実現に向けた取り組みが活発化している。日本において業種・業界横断でつながる工場の取り組みをけん引しているのが、インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）。原氏は、日立製作所における工場の競争力強化はもちろんIVIの理事として、日本のものづくりの変革を唱える。

　IoTによるものづくりが進むと、技術者に集まってくる情報が圧倒的に増えます。技術者は、それを利用して顧客価値を生み出すことに挑戦しなくてはなりません。専門性を磨くとともに、つながってより多くの仲間をつくり、自社だけの部分最適ではなく、工場の部門間はもちろん顧客やサプライヤー、物流などを含めた全体最適を考えていかなければならない時代です。

　これまでは自社のコアコンピタンスである技術を磨くというのが技術者の仕事でした。しかし、1社でできることは限られています。これからの日本の技術者に求められるのは、自分が持っている技術をどういう形で顧客の価値に変えるかという発想だと思います。顧客が何に価値を見いだし、何に喜びを感じるのか。そこに向かって徹底的に顧客視点でものづくりをしていく。そうすれば必要な対価は得られます。

データで会話しながら価値を磨く

　そのためには、IoTでさまざまなものがつながる中で、どこにどんな市場価値があるかを見抜く眼力が求められます。市場価値を見極めて、自社の付加価値を磨いていく。日本のメーカーや技術者はその訓練が不足しています。

　顧客の困りごとは顧客自体が認識していないことも多い。IoTで集めたデータを基にいろんな関係者を巻き込んで顧客と会話しながら、新しい価値を導き出していったり、方向性を定めていったりして、どうすれば本質的な課題を解決できるのかを練り上げていく。そこに新たなビジネスがあるんじゃないでしょうか。

　IoTのデータの発信元は「もの」ですから、メーカーにはその「もの」を供給しているという優位性があります。しかし、集めたデータを使って新しいビジネスを立ち上げるのは、メーカーではないかもしれません。データをどう使うかについては、海外企業の方が得意なので心配しています。日本にはものづくりという強みはあるものの、ものづくりがサイバー業界のいいなりになってしまうのは最悪のパターンです。

　工場のつながり方には2つの方向性があると思います。1つは緩やかな横のつながり。IVIが目指す協調領域の取り組みです。もう1つは深さを追求したつながりです。そこは競争領域となります。今まで連携していなかった強みを持った企業同士がつながって、優位性を磨いて市場に打って出る。今後はセットメーカーや加工機メーカー、ロボットメーカー、インテグレーターなどが連携し、人工知能やIoTなどのデジタル技術を駆使して製品やソリューションの価値を高めるようなプロジェクトが立ち上がってくると考えています。

　つながらなければデジタルなものづくりが実現できないという時代です。つながるために公開すべき協調領域の情報と、競争領域として守るべき情報を見極める力が必要です。