2016年後半から「働き方改革」を本格的に進めてきたDMG森精機。同社取締役社長の森雅彦氏によれば、2017年はその成果が現れ始めた年だったという。
DMG森精機取締役社長の森雅彦氏
写真：加藤 康
例えば、社員1人当たりの年間総労働時間は2000時間強と、働き方改革に着手する前の2015年の2400時間に比べて15％以上も減った（図1）。2017年は産業界全体が好調で、同社への引き合いが多かったにもかかわらず、である。「業績を伸ばす中で労働時間を削減できたのは、働き方改革によるところが大きい」と森氏は胸を張る（「挑戦者」に森氏のインタビューを掲載）。
図1 DMG森精機の働き方改革の成果
社員1人当たりの年間総労働時間や月平均残業時間は短くなった一方で、有給休暇の取得日数は増えている。
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2015年との比較でいえば、年間総労働時間だけではなく月平均残業時間も34時間から20時間に減った。一方で、有給休暇の取得日数は13日から17.5日に増えている。働き方改革によって、短時間で効率的に働き、しっかり休みを取りつつ、事業は成長させるという理想的なサイクルが回り出している。
そのDMG森精機が働き方改革のお手本としているのは、日本と同様に製造業が盛んなドイツである。DMG森精機は2009年に同業のドイツGildemeister社（現DMG Mori社）と業務・資本提携を締結し、2015年には同社を子会社化した。その後の経営統合の過程で、森氏はドイツの働き方に関心を持ったという。
