「電技解釈」が技術要件の目安に
したがって、太陽光発電事業者は、太陽光発電システムが、感電、火災、その他人体に危害を及ぼし，又は物件に損傷を与えるおそれがないようにしなければなりません。
もっとも，このような規定は，かなり抽象的なものであり，具体的にどのような施策を取ればよいのかは必ずしも明らかではありません。
そこで，経済産業省は，「電気設備の技術基準の解釈」において，具体的にどのような施策をとれば，技術基準を満たすことができるかを示しています（http://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/
sangyo/electric/files/dengikaishaku.pdf）。
ただ，「電気設備の技術基準の解釈」は，電気設備に関する技術基準を規定する省令によって定める要件を満たすものと認められる技術的内容をできるだけ具体的に示したものにすぎず，必ずしもこの解釈に従わなければならないというわけではありません。
省令に照らして十分な保安水準の確保が達成できるのであれば，省令に適合するものと判断されるということに留意してください。
いずれにせよ，太陽光発電事業者としては，しっかりと太陽光発電システムの安全性を確保していくことが大切です（図2）。
図2●「電技解釈」の変更によって直流1000Vの普及が本格化（出所：日経BP）
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