アジア地域でスマートホスピタルが増加

　（3）では、米Apple社や米Google社、韓国Samsung Electronics社、米Fitbit社、米Amazon.com社といった大手テクノロジー企業の中から、FDA（米食品医薬品局）の優先審査プログラム（fast-track program）などを活用し、デジタル治療やアプリを臨床領域に投入する企業が出てくると予想。（4）では、2018年には治験全体の約20％において、何らかのバーチャル/遠隔の手法が使われるようになると予測した。

　（5）では、患者ケア支援や自動化のための医療用ロボット市場が2018年に16億米ドルに達し、手術用ロボット市場は2020年に200億米ドルを超えると見込んでいる。（6）では、韓国やオーストラリア、シンガポール、マレーシアがスマートホスピタルの市場を牽引する見通し。これらの地域では欧米に比べて病院新設の機会が多いため、IoT（Internet of Things）などを活用した業務効率化の仕組みが導入されやすいという。

　（7）では、医療機器や消費者向けヘルスケア機器のメーカーにとって、サイバー攻撃が大きな脅威になると指摘。（8）では、企業従業員のメンタルヘルスやダイエット、運動、睡眠などを支えるプログラムの実施例が増えるとした。

　2018年における世界ヘルスケア市場の規模については、前年比4.8％増の1兆8537億米ドルと予測する。特に高い成長を見込む領域として、体外診断（IVD）やヘルスケアITを挙げた。市場成長の牽引役として、診断分野では「次世代シーケンサーによる診断」「リキッドバイオプシー」など、製薬やバイオ分野では「免疫療法」「細胞バンク」など、画像診断分野では「AI」などのキーワードを挙げている。