遠隔診療・遠隔相談サービスを提供するさまざまな企業が登場し始めている。しかし、サービスの有効性や価値を伝えきれていないのではないか。また、社会も何を評価すべきか理解できていないのではないか――。
こうした課題を考え、サービス提供企業とともに議論を深めるためのワークショップが開催された。日本遠隔医療協会が2016年9月18日に開催した「遠隔診療の意義と社会的位置づけを見極める －ニーズとシーズのマッチング－」である。同協会 特任上席研究員の長谷川高志氏は、協会として初めてサービス提供企業にフォーカスしてワークショップを開催した目的・意義を次のように説明した。
「遠隔診療への期待値は高まっているものの、具体的な価値への共通認識が深まっていない。遠隔診療が対象とする分野に分けて考える必要があるだろうが、医療行為なのか保健指導なのか、直接効果として治療効果なのか健康行動への効果なのか、あるいはどのような財源の下に実施するのかなど、十分な議論がなされておらず、具体的価値への共通認識が進んでいない」。
長谷川氏は今回のワークショップ開催に当たり、演者として登壇した各企業にアンケートを実施した。サービスの財源・課金方法、サービスの対象者（顧客）、サービスの流れ・仕組み、有効性、安全性、サービス品質などについて聞き、各サービスを横並びに比較できるよう共通の評価項目を見いだそうと試みた。
なお、演者として登壇した企業は、「ポートメディカル」を提供するポート、「ヒフミル君」「メルミちゃん」を提供するエクスメディオ、「ポケットドクター」を提供するMRT、「first call」を提供するメディプラット（メドピア）、「CLINICS」を提供するメドレー、「CureApp」を提供するキュア・アップの6社。
