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8Kの医療応用、「2年以内に環境整備」

総務省、神戸市でICTの医療応用に関するセミナー

2016/09/14 04:00
大下 淳一=日経デジタルヘルス

 「8K(映像)技術は世界的にも日本が一番進んでいる。8K技術の医療分野での活用を2年後をメドに全国的に開始できるよう、その基盤づくりを進めたい」――。

登壇した吉岡氏
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 総務省は2016年9月8日、「G7神戸保健大臣会合」(同年9月11~12日)の関連イベントとして、「ICT利活用の現状と今後の展望」と題するセミナーを神戸市で開催した。「総務省が取り組む健康・医療・介護サービス分野におけるICT利活用について」と題し、総務省 大臣官房審議官の吉岡てつを氏が講演。この中で、同省が支援に力を入れている取り組みの1つとして、8K(8000×4000画素級映像)技術の医療への応用について語った。

 総務省はこの取り組みに関し、内閣官房健康・医療戦略室と連携。「8K技術の応用による医療のインテリジェント化に関する検討会」を開催し、報告書をまとめた。同省が8K技術の医療応用に関して推進するテーマは大きく2つ。8K(硬性)内視鏡の開発と、8K画像を用いた遠隔医療の実用化だ。

 8K内視鏡は、引いた位置から撮影でき、腹腔鏡下手術における臓器損傷のリスクを低減できることや、鮮明な画像が得られるためがんの取り残しを防ぎやすいといったメリットがある。「血管の位置関係などを立体的に捉えられることや、視野が広いことも大きな利点だ」(吉岡氏)。

 8K画像を用いた遠隔医療については、遠隔病理診断における診断ミスを回避したり、皮膚疾患などの細かい病変や色を遠隔地の医師に伝達したりできる可能性を見込んでいるという。

日経デジタルヘルス Special

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