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「緑視率」「プレゼンティズム」…、趣向を凝らす健康経営

2017/08/23 07:00
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス
 ジョンソン・エンド・ジョンソンによると、従業員の健康に1米ドル投資すると3米ドルのリターンがあるといわれている。世界的に見ても重視されている健康経営に関して、国内でもさまざまな取り組みが登場し始めている。

「緑視率」とストレスの関係を明らかに

 視界に占める緑の割合である緑視率が、ストレスに影響を与える。そんな研究成果を基に、オフィスに植物を適切に配置することで従業員のメンタルヘルスの改善を促すサービスが始まった。パソナ・パナソニック ビジネスサービスと日本テレネット、パークコーポレーションの3社が手掛ける「COMORE BIZ(コモレビズ)」がそれだ。

植物を設置したオフィスのイメージ
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豊橋技術科学大学 大学院工学研究科 名誉教授の松本博氏
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 緑視率とストレスの関係は、豊橋技術科学大学 大学院工学研究科 名誉教授の松本博氏と長崎大 大学院工学研究科 システム科学部門(構造工学コース) 准教授の源城かほり氏らによって研究されてきた。2017年7月21日に開催されたオフィス革新セミナー2017「働き方改革!健康経営実現へのオフィス空間を考える」に登壇した松本氏は、「緑視率が10~15%のときに人のパフォーマンスが最も向上する」ことを明らかにした。

 ただ単に植物を設置すればストレスが低減されるわけではない。「緑化がストレス低減に与える効果は時間的変化があることもわかっている」と松本氏は言う。まず始めに拒絶反応が出て、その後好転反応が現れるという。さらに、「植物の種類によっても効果に違いが見られる」(松本氏)こともわかっている。

 COMORE BIZでは、これらのエビデンスを踏まえてデザイン性を重視したオフィス緑化をコーディネートする。今後は、ウエアラブル端末を導入して、従業員のストレスを可視化するサービスも検討しているという。

日経デジタルヘルス Special

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