市場の動きは「まだ硬い」

　遺伝子検査という新たなビジネスを始めるに当たって、利用者からの問い合わせに応えるカスタマーサポート窓口を設置。遺伝情報に関する問い合わせは「認定遺伝カウンセラー」に、それ以外は臨床心理士と連携し、必要に応じて医師につなぐ体制を取った。検査結果についてさまざまな問い合わせが来ると予想していたが、実際には「問い合わせの内訳は、検査申し込み前が56％を占め、検査結果が出た後は5％にすぎなかった」（大井氏）。検査結果については、分かりやすい形で伝達できていたとの見立てだ。医師にまでつなぐことになった問い合わせはごく少数だったという。

　利用者の属性に関しては、当初は30～40代の男性が中心だったが、販路やメニューの追加に伴って20代や50代の購入者が増え、女性の比率も高まってきた。2015年7月時点の「ヘルスケア」購入者の属性を見ると、性別では男性53％、女性47％。年齢別では30代29％、40代28％、50代20％、20代15％などとなっている。

　ただし、サービス開始から1年間での販売数は、同社の想定を下回ったようだ。「想定よりは（市場の動きが）まだ硬い。現時点では（遺伝子検査サービス事業者間の）競争というよりは“共創”の段階にある」（大井氏）。今後数年以内の黒字化を目指すとした。