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「AI」や「遠隔」で認知症検査を“解放”する(page 2)

限られた医療機関でしか実施できなかった検査、その課題に切り込む

2017/08/17 09:30
伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス

テレビ電話による遠隔神経心理検査

 テレビ電話を使い、神経心理検査を遠隔で実施する。そんなシステムの開発も進んでいる。手掛けているのは、慶應義塾大学とNPO法人 日本遠隔医療協会、国立保健医療科学院、志學館大学、千葉大学、名古屋大学のグループ。AMED(日本医療研究開発機構)に採択された「J-INTEREST」というプロジェクトとして共同開発を行っている。2017年度中はMCI(軽度認知障害)の状態の人や認知症患者、健常者を対象に実証実験を行い、2018年に実用化することを目指している。

「J-INTEREST」概要図(画像提供:慶應義塾大学)
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慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室 専任講師の岸本泰士郎氏
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 認知症の神経心理検査はさまざまあるが、記憶や前頭葉の機能を検査するような評価者が少ないことが問題になっていた。そのため、「多くの医療機関ではMMSE(ミニメンタルステート検査)などの簡易な検査しか行えていないのが実情だ」と慶應義塾大学医学部 精神・神経科学教室 専任講師の岸本泰士郎氏は指摘する。そこで、遠隔地にいながらきちんとした神経心理検査を届けることを目指している。

 これまでに行った実証実験で、HDS-R(長谷川式簡易知能評価スケール)などの簡易な検査は、遠隔で行っても診断結果に差が生じないことがわかっているという。現在は、適切な評価者がいないと特に実施が難しいとされるMoCA(軽度認知障害スクリーニング)やADAS(Alzheimer’s Disease Assessment Scale-cognitive subscale)を使った実証を行っている。

日経デジタルヘルス Special

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