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特集

「雑草の繁殖戦略に除草剤で対抗する」。緑地雑草科学研究所・理事に聞く(第4回)

メガソーラービジネス・インタビュー

2017/03/29 05:00
金子憲治=日経BPクリーンテック研究所
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緑地雑草科学研究所(福井県鯖江市)で理事を務める伊藤幹二氏(マイクロフォレスト リサーチ代表)と伊藤操子氏(京都大学名誉教授)に、メガソーラー(大規模太陽光発電所)における雑草対策のあり方などについて聞いた。過去3回のインタビュー記事では、雑草リスクとその対策、防除プランの立てる際の方向性を聞いた(関連記事1)(関連記事2)(関連記事3)。4回目以降は、各論として、除草剤、防草シート、被覆植物、機械除草の詳細を解説する。今回は、除草剤(化学薬剤)について聞いた。

緑地雑草科学研究所・幹事の伊藤操子氏と伊藤幹二氏
(出所:日経BP)

食糧生産を担う除草剤

――これまで3回のインタビューで、雑草管理では、大きく4つの手法(除草剤、防草シート、被覆植物、機械除草)を組み合わせ、メガソーラーに合った雑草管理プラン(最良管理慣行)の構築が重要とのことでした。ただ、除草剤に関しては、「地域社会に配慮して、できる限り使いたくない」という声が目立ちます。

伊藤(幹) 確かに、日本では農耕地関係者以外からの除草剤への偏見があります。その背景には、このインタビューコラムの第3回でも触れましたが、除草剤の基礎知識に乏しいために起こった失敗例などがあります。一方で、除草剤の開発には、これまで世界的に膨大な資本と科学者の英知がつぎ込まれ、今日の食糧確保を担っています。

 その効果や安全性に関しても、膨大なデータが蓄積され、公的機関が評価しています。

 日本でも農業分野では、作物ごとに精緻な雑草管理プランが確立され、ほとんどの農家はそれに従って使用しています。農業人口が減っているにもかかわらず、作物の収量を確保できているのは、除草剤によって農業生産性が大幅に向上したからです。

 日本の非農耕地・緑地では、根拠のない偏見にさらされ、除草剤の持つ本来の機能がまったく発揮されていないのが実態です。

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