能登半島の付け根近くの山あい、富山県高岡市西田に、出力約2.5MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「西田発電所」がある（図1）。
元は、養鶏場だった場所で、鶏卵を手がけるイセ食品（埼玉県鴻巣市）グループが開発・運営している。同社グループでは、ISEパワー（東京都港区）が再生可能エネルギー発電を手掛けており、西田発電所もISEパワーが発電事業者となっている。
養鶏場の跡地をメガソーラーに活用する場合、利点も多い。鶏舎の建っていた場所は平坦な上、地面はコンクリート舗装されている。敷地までの道路はトラックが通行でき、送電線や水道が敷設されているなど、基本的な設備の一部が整っている。
同社グループでは、養鶏場跡などのグループの所有地や、養鶏場の用地として取得したものの未活用だった土地、同グループの伊勢彦信会長の所有地などを活用し、太陽光発電所を開発・運営している。
養鶏場跡などの土地が多いのは、養鶏の分野では、技術革新によって、従来よりも生産単位あたりの設置面積が少ない新型の鶏舎で（図2）、より多くの鶏卵を生産できるようになったことによる。
新型の鶏舎は、窓のないウインドレスの構造で、光や気温、湿度、気流などを、外部の環境に左右されずに制御・管理できる。外部との接触を抑えられることから、鳥インフルエンザ対策の有効な手法ともなっている。
鶏の数も増やせる。従来の開放型の鶏舎の10万羽規模に対して、ウインドレスの新型鶏舎に変えると、100万羽を超えるなど、鶏舎あたりの養鶏数が1ケタ上がるという。
これらにより、養鶏場の面積当たりの生産性が向上し、遊休地が増えてきた。
イセ食品グループは、国内の鶏卵市場で10％を超えるシェアを持つ鶏卵の最大手。その分、技術革新によって新型鶏舎に集約され、廃止される従来型の鶏舎の数も多い。
従来型鶏舎のあった土地や、鶏舎の設置を見越して取得していた土地は、主に北陸や北関東、東北に多い。こうした土地のうち、太陽光発電に向く場所を活用している。
