長崎市総合運動公園は、陸上競技場、野球場、テニス場のほか、多目的に使える芝生の広場もあり、大会への出場者や観戦者などで賑わう。出力約1.9MWのメガソーラー(大規模太陽光発電所)「SOL de 長崎 柿泊」は、この市民の憩いの場に隣接している(図1)。液化石油(LP)ガスなどを手掛けるチョープロ(長崎県長与町)が建設した。

図1●出力約1.9MWの「SOL de 長崎 柿泊」
図1●出力約1.9MWの「SOL de 長崎 柿泊」
チョープロが開発・運営している(出所:日経BP)
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 同社は、1949年に設立され、五島列島の漁船向けの燃料販売を祖業に、オートガスと呼ばれる自動車向けの混合ガス燃料や、LPガスなどを手掛けてきた。最近では、オール電化に対抗し、ガスを使った料理の普及に取り組み、調理用具やシステムキッチン、住宅の販売など、ガスを中心とした暮らしを支える総合的な事業に展開を広げている。

 エネルギーの総合企業を目指し、太陽光発電関連にも取り組み、住宅用に加え、固定価格買取制度(FIT)の施行を機に、発電事業への参入を決めた。

 参入の際に、発電事業で使う太陽光パネルとして、ソーラーフロンティア(東京都港区)製に決めた。同社製を選んだのは、LPガスの仕入れ先だった、昭和シェル石油の子会社だからである。

 チョープロで太陽光発電を担う定富勉取締役は、チョープロに入社する以前、携帯電話の基地局を建てる土地の折衝を担っていた。長崎県内の約300カ所の基地局向けの土地の交渉を取りまとめた経験から、遊休地に関する土地勘があった。

 それに加え、不動産会社などから紹介された土地や、長崎県が公開した貸出可能な土地の候補などを検討し、チョープロは、長崎県を中心に13カ所・合計出力約15MWの太陽光発電所を稼働している。

 同社にとって、売上高約40億円という企業の規模に対し、稼働済みの13カ所の太陽光発電所への投資は約47億円となり、小さくない。LPガス販売のなどにおける安定収益源を持つ点などが評価され、金融機関からコーポレートファイナンスで調達した資金を開発に充てた。

 出力は約0.5MW~約2.1MW(図2)で、FITによる買取価格は40円/kWh(税抜き)が9カ所、36円/kWh(同)が4カ所となっている。

図2●最新の稼働案件となる西彼杵郡長与町の出力約1MW
図2●最新の稼働案件となる西彼杵郡長与町の出力約1MW
長崎らしい、入り江の奥まった場所にある(出所:チョープロ)
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 今後も、2016年7月に、長崎空港の隣接地に出力約29MWのメガソーラーが完成するほか、出力1~2MW規模の複数の開発案件の竣工を控えている。

 長崎空港隣のメガソーラーは、チョープロにとって、合弁で臨む初めてのメガソーラーとなり、ソーラーフロンティアと共同で開発・運用する。みずほ銀行を幹事銀行としたプロジェクトファイナンスを組成し、九州の多くの金融機関が参加した(関連ニュース)。