再生可能エネルギーが国内外で予想を超えるスピードで普及し始めている。それにつれ、「再エネビジネス」も成長を続けているものの、普及の速さにエネルギーシステムや社会システムが追い付かず、さまざま課題も出てきた。新コラムでは、スマートエナジーの大串卓矢社長が、再エネビジネスに関する課題やトピックについて解説する。
「再エネビジネス」最前線
目次
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FIT価格低下で高まる「中古・太陽光」価値、その評価手順は?
<第17回>セカンダリ案件に必須、デューデリジェンスの実務
太陽光発電所の中古物件(太陽光・セカンダリ案件)が流通市場で売買されるようになってきた。固定価格買取制度(FIT)の売電単価が下がるなか、新規案件だけでなく、中古案件の取得について考える投資家も増えてきている。
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「水上太陽光」の利点と課題、水中ロボットに期待も
<第16回>世界の「水上」プロジェクトを日本が牽引
韓国で出力1500MW超、中国で数百MW、インドネシアやベトナムでも大規模な水上太陽光発電プロジェクトが計画されている。日本で数多く立ち上がった水上太陽光発電が世界中から脚光を浴びている。世界的に固定価格買取制度(FIT)の売電単価が低下する一方、低コストで建設できる太陽光発電の好立地が減っていく…
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「非FIT太陽光」の電気はどうやって販売していくのか?
<第16回>太陽光で発電した電気の「本当の価値」を考える
中国のSPIや米国NextraEnergyなど世界の主要電力事業者が出力2GW以上の太陽光発電設備を持つ時代となった。一方、中東では2セント/kWh以下の売電単価でメガソーラーが運営されている。
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システム効率向上を目指す太陽光O&Mのポイント
<第15回>スマートエナジーの事例にみる不具合対応の勘どころ
固定価格買取制度(FIT)制度が成熟期を迎え、太陽光発電による売電事業も新規開発を推し進めるだけでなく、既存設備のO&M(運営・メンテナンス)を見直す動きがみられる。発電設備のシステム効率を高めたり、ロスを減らしたりすることを目的に、既存設備を修繕するオーナーが増え始めていると感じる。
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メガソーラーを「14円」で実施する条件とは?
<第14回>2019年度以降を睨んだシステム費用と設備利用率
新年早々の1月9日、経済産業省の調達価格等算定委員会が開催され、2019年度の太陽光発電の固定価格買取制度(FIT)による買取価格が公表された。10kW以上500kW未満の事業用太陽光発電については14円/kWhとなり、2018年度の18円/kWhから2割以上の大幅な減額となった。
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未稼働案件への措置で太陽光の「デューデリ」が複雑化
<第13回>認定時期や許認可などを確認、「買取価格」を確定
経済産業省は12月5日、事業用太陽光の長期未稼働案件への措置(制度改正)に関し、開発の進んだ大型案件に配慮した修正内容を公表した。それでも、未稼働案件に関して申請締切日と運転開始期限が設けられたため、許認可リスクを調査し、どの年度の買取価格が適用されるのかを見極めることは非常に重要だ。
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未稼働案件「価格切り下げ」でどうなる太陽光市場
<第13回>FIT初期案件の「退場」でベストミックス達成に黄信号
太陽光発電の売電単価32円・36円・40円/kWhの長期未稼働案件を狙い撃ちした固定価格買取製制度(FIT)・特別措置法施行規則の改正が公表された。今回のコラムでは、業界誌ばかりでなく一般メディアも大きく取り上げている今回の制度改正案の内容を解説し、改正によって電力業界に与える影響について予測する。
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太陽光事業者が認識すべき「将来の経営リスク」
<第12回>「主力電源化」や「大量導入」で生じる将来的な懸念材料
経済産業省が太陽光発電のコストダウンを急いでいる。2019年度は固定価格買取制度(FIT)による太陽光発電のほとんどについて、入札(オークション)によって単価決定をしたいと、意欲を示している。
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「太陽光の電気を貯められたら!」を検証する
<第11回>太陽光発電における「蓄電池」活用法
北海道で生じたブラックアウトは、再生可能エネルギーの限界を感じさせた。いくら風力発電や太陽光発電が発電所としての機能を失っていなくとも、送電網がストップしてしまえば、電力を送り出すことができない。今回は、停電時に誰もが感じる「電気を貯められたら」を検証する。
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ファイナンスの「腕」が再エネ事業の競争力に
<第10回>多様化するメガソーラー事業の資金調達手法
経済産業省の公表値によると、2017年9月現在、太陽光発電の設備認定量は71.7GWに達する一方、運転開始済みのものは36.7GWに留まる。すなわち、今後、太陽光発電だけで最大で約35GWが建設されることになる。
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次々に見えてきた太陽光発電の「新たなリスク」
<第9回>PCSメーカーの与信、廃棄パネル、託送料…新たな負担が顕在化
2012年の固定価格買取制度(FIT)施行後、太陽光発電所が爆発的に増え、その事業性の良さ、相対的に事業リスクが小さいことから多く新規事業者が参入した。
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太陽光の「自家消費」戦略を読み解く
<第8回>FITの次に来る再エネ市場の主役
太陽光発電の方向性の一つとして、固定価格買取制度(FIT)による売電ではなく、「自家消費」が大きなトレンドとなってきた。この背景にはいくつかの要因がある。今回は「自家消費」がこのままトレンドとなるのかについて解説する。
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太陽光事業に求められる「アセットマネジメントサービス」とは?
<第7回>20兆円もの再エネ資産を効率的・効果的に運用
再生可能エネルギーの分野でも、「PVアセットマネジメント&O&Mカンファレンス」が開催されるなど、「アセットマネジメントサービス(Asset Management Service)」が注目を集めるようになってきた。
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「ブロックチェーン」が電力取引を変える
<第6回>個人間での再エネの小口売買が可能に
世界各地で「ブロックチェーン X エネルギー」をテーマにしたカンファレンスが実施され、いずれも盛り上がりをみせているという。日本のエネルギー業界でも、ブロックチェーンは注目を集めている。過去本連載でも何度か、ブロックチェーンについて紹介しているが、なぜ、エネルギーの分野でブロックチェーンが注目され…
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<第5回>「ブロックチェーン」と「太陽光」は相性が抜群!
「ポストFIT」時代の再エネ取引を牽引も
3月初旬、東京ビックサイト(東京都江東区)で「PVエキスポ」が開催された。その中でも、「ブロックチェーン技術」の利用が紹介され、耳目を集めていた。本稿ではブロックチェーン技術がどのように太陽光業界にて活用されそうなのかについて予想する。
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<第4回>「FIT単価18円」時代の太陽光ビジネス
建設費用は18万円/kWからさらに低下へ
2018度の固定価格買取制度(FIT)の売電単価は18円/kWhで決まりそうだ。これで40円/kWhから5年で半分以下の値段となった。驚異的な削減スピードである。しかし、太陽光発電業界は18円/kWhでもまだまだ対応可能であると、強気の意見が強い。
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<第3回>「非化石価値」で再エネの自家消費が主流へ
FIT・20円/kWh未満でも太陽光はさらに普及へ
年のはじめということもあり、2018年以降の大きなトレンドと、注目すべきポイントについて記載する。
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<第2回>国連のCOP23で「石炭から再エネ」が加速
地球温暖化フレームワークの中での再エネの意義
再生可能エネルギーは、地球温暖化防止のために重要な技術であり、その意義が認められて世界的に普及している。日本にいるとFIT(固定価格買取制度)の影に入り忘れてしまいがちだが、再エネは世界の温暖化防止というフレームワークのなかで、捉えていかなくてはならない。今回は、地球温暖化防止の潮流というマクロ目線…
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<第1回>再エネ普及のカギ、3つの「系統制約」とは?
「ひまわり8号」で発電量の予測向上
再生可能エネルギーが国内外で予想を超えるスピードで普及し始めている。それにつれ、「再エネビジネス」も成長を続けているものの、普及の速さにエネルギーシステムや社会システムが追い付かず、さまざま課題も出てきた。新コラムでは、スマートエナジーの大串卓矢社長が、再エネビジネスに関する課題やトピックについて解…