課題は「継続性」

 特に人体を測定する製品については百花繚乱といったところだが、いずれの測定にも「継続性が課題」という指摘がある。体の状態を測定しただけで満足するユーザーは少なく、その測定結果に基づいた何らかのサービスの提供が必要になる。会場を見る限り、測定結果に基づいた改善策の提供については、まだ緒についたところだ。

 可能性の一つとして他社との連携を示したのが、Fitbit社である。同社のブースには、パートナー企業21社のロゴが掲出され、測定したデータの活用が進みつつあることを示していた(写真9)。

 その半数以上が、フィットネスやダイエットに関連したもので、測定したデータを基に最適なトレーニングや食事をアドバイスしてくれるという内容だ。それ以外では小売りの米Walgreens社やホテルチェーンの米Starwoodグループは、活動量に応じた報酬プログラムを用意している。

 保温容器メーカーのサーモス(THERMOS)は、Fitbit社が提供するAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)を通じて個人の活動量を呼び出し、同社製スマート給水容器向けアプリとの連動を図っている。個人データを活用したサービスが増えれば、測定の継続率は高くなりそうだ。

写真9:米Fitbit社のパートナー企業一覧
写真9:米Fitbit社のパートナー企業一覧
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