離島や僻（へき）地など、医療の“空白地帯”の患者を対象とするもの――。遠隔診療に対するかつてのイメージは、厚生労働省の2015年8月10日の通達を受け、崩れようとしている（関連記事）。「直接の対面診療を行うことが困難である場合」として過去の通達では「離島、へき地の患者」を挙げていたが、今回はこれを「例示」だと強調。遠隔診療の対象を、離島やへき地の患者に限る必要がないことを明確にした。
お茶の水内科 院長（デジタルハリウッド大学校医）の五十嵐健祐氏は、都市部における遠隔診療の重要性を強く訴えている臨床医の1人だ。同氏は東京都心のビジネスパースンなどを対象に、循環器系を中心とする内科診療を行っている。今回の厚労省の通達を受け、その解釈をめぐる勉強会を知人の医療関係者や法律の専門家などと開催したという。
スマートフォンやウエアラブル端末など、身近な機器を利用した遠隔診療/モニタリング用アプリの開発なども手掛ける五十嵐氏に、臨床現場から見た遠隔診療のニーズについて聞いた。同氏は2015年12月9日の『どうなる？ 遠隔診療 ～厚労省の“解禁通達”で潮目が変わる～』（主催：日経デジタルヘルス）に登壇し、「臨床医から見たニーズとアプリ開発の取り組み」と題して講演する。
お茶の水内科の五十嵐氏
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（聞き手は大下 淳一、神近 博三＝日経デジタルヘルス）
