原油や非鉄、鉄鉱石、穀物などの一次産品は、価格の変化に対して需要量、供給量ともに柔軟に反応できない。これを「価格非弾力的」という。わずかな需給変化でも、それを増幅する形で価格が大きく変動することを意味している。だからこそ投機マネーが流入し、さらに大幅な価格変動を招く。一次産品がコモディティ（国際市況商品）と呼ばれるゆえんである。
原油市場は2014年秋に価格が暴落して以降、「価格低迷」→「産油国の財政悪化」→「協調減産への動き」→「油価上昇」→「米シェールオイル増産観測」→「油価押し下げ」といった悪循環に陥っている。
供給過剰が解消できない中、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）原油価格は、1バレル・50ドルを挟む不安定な展開が続いた。しかし、2017年後半に入ると、原油は50ドル台を回復する動きを強めている。主要産油国の協調減産による「需給再均衡」（Rebalance）に向けた動きが本格化する一方、米シェールオイルの活動にも陰りが見え始めたためだ。
今回は、2017年以降の原油市場における「需給再均衡」への動きを確認し、2018年を展望したい。
きっかけはOPECと非OPECの協調減産
石油輸出国機構（OPEC）は2016年11月29日の定例総会で、低迷する原油価格をテコ入れするため8年ぶりに協調減産を決めた。減産幅は日量約120万バレルで、2017年1月から6カ月間実施し、原油価格の動向を踏まえて延長の是非を検討する。サウジアラビアが約50万バレル削減して日量1000万バレル強とするほか、イランも経済制裁前の同380万バレル弱に生産を凍結。内戦が続いていたナイジェリアとリビアは減産を免除された。
さらに翌12月10日、OPECはロシア、メキシコなど非OPECとの閣僚級会合を開催し、2001年以来15年ぶりの協調減産でも合意した。非OPECの減産は日量60万バレル（うちロシアが30万バレル）で、OPECの減産分と合わせると日量180万バレルとなる。これは、世界の原油生産量の2％弱に相当する。
2016年の世界石油市場での供給過剰分は日量100万バレル程度と見られていた。
当時、国際エネルギー機関（IEA）は、2017年の世界石油需要が16年から日量130万バレル（日量9630万バレルから9760万バレルへ）拡大すると予測していた（2017年11月月報では160万バレルに上方修正）。つまり、増産がなければ、この時点で1日当たり30万バレルほど需要が供給を上回ることになる。
加えて、日量180万バレルの減産が継続すれば、世界の石油需給バランスは日量で210万バレルほど改善する（需要が供給を210万バレル上回る）。そうなれば、30億バレル前後と史上最高レベルにまで積み上がったOECDの商業原油在庫も減少に転じ、原油価格の押し上げにつながるとの見立てである。
