半導体業界が空前の活況に沸いている。日本では苦戦している半導体メーカーが多いために「半導体は斜陽産業」と見られがちだが、海外では全く違う。今から17年前の2000年に「ITバブル」と呼ばれる時代があったが、それを上回る活況になる可能性さえある。日経テクノロジーオンラインが2017年3月1日に開催したイブニングセミナー「空前の活況に沸く半導体・FPD、ブームの先を読む」では、東海東京調査センターの石野雅彦氏(企業調査部 シニアアナリスト)が、空前の活況に沸く半導体業界の現状とその背景を解説した。その内容の一部を、2回にわたって紹介する。

 半導体業界は十数年ぶりの活況にあります。SNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)関連企業、具体的には米Apple社や米Alphabet(Google)社などが設備投資を非常に増やしているからです。それに伴って、半導体の設備投資も歴史的な高水準に増大しています。2000年に「ITバブル」がありましたが、それ以来の活況になっています。

17年ぶりの大活況がやってきた

 日本でこのような話をすると、「そんな感じが本当にあるの?」と聞かれたりします。実は半導体の市場そのものが、米国・韓国・台湾中心に移行しているのです。その姿は、半導体メーカーの時価総額に、はっきり見ることができます。

 半導体メーカーの時価総額の現在のトップ7社は、すべて海外企業です。韓国Samsung Electronics社、米Intel社、台湾TSMC、米Texas Instruments(TI)社、米Qualcomm社、米Broadcom社、米NVIDIA社です。Samsung Electronics社の時価総額は約24兆円、Intel社とTSMCがそれぞれ約17兆円、TI社が8兆円です。急成長しているのがNVIDIA社です。この1年で3倍以上になり、5.5兆円になりました。

 日本の電機メーカーで、これらの時価総額に匹敵する会社はありません。例えばソニーの時価総額は現在、約4兆円です。

SNS7社、通信7社および半導体7社の時価総額の比較。SNS7社の突出ぶりが分かるはず
SNS7社、通信7社および半導体7社の時価総額の比較。SNS7社の突出ぶりが分かるはず
出所:Bloombergの資料より東海東京調査センターが作成
[画像のクリックで拡大表示]