救急医療にもっとハイテクの力を――。
こう訴えるのは、2016年3月9日に開催する「ロボット新産業サミット2016」に登壇予定の、国際医療福祉専門学校 救急救命学科 主任（救急救命士）の小澤貴裕氏だ。
阪神・淡路大震災が発生した1月17日（1995年）に合わせた、2016年1月17日、ある一般社団法人が立ち上がった。救急医療・災害対応無人機等自動支援システム活用推進協議会（EDAC）である。
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このEDACの代表理事を務めるのが小澤氏。EDACが目指すのは、ドローンなどの技術をより高度な災害・救急用途に活用すること。「少ない医療資源と多くの傷病者という災害医療現場で、ハイテクの果たす役割は大きい」（同氏）。
記者会見に登壇する小澤氏
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2015年12月10日の改正航空法の施行を受け、多様な分野でのドローン活用が進もうとする今、医療分野におけるドローンへの期待も少なくない。実際、遠隔診療や医薬品の配送などにドローンを活用しようとする実証も始まっている（関連記事）。こうした中、救急・災害医療において、ドローンなどの技術の活用の調査・研究開発を行い、その成果の普及推進を図ることを狙うEDACがまず切り込むのは、ある課題の解消だ。
