社会全体が医療の担い手となる「ソーシャルホスピタル」。新たな方向性へと医療を取り巻く構造が大きく転換していく中で、新規のプレーヤーや新たな事業モデルの役割も重要になっていく――。
そんなテーマの下、議論が繰り広げられたのが、「デジタルヘルスDAYS 2016」（2016年10月19～21日、主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）2日目のオープンシアターでの主催者企画。「新規ビジネス創出とソーシャルホスピタル」と題した同企画では、ヘルスケア領域で新たなビジネスを創出するためのポイントやブレイクスルーの勘所について議論が行われた。
モデレーターを務めたミレニアムパートナーズの秦氏
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モデレーターを務めたのは、2017年1月に開講するデジタルヘルスAcademy「デジタルヘルス事業創造道場」の講師も務めるミレニアムパートナーズ 代表取締役の秦充洋氏。パネリストには、500 Startups Japan マネージングパートナーの澤山陽平氏、地域経済活性化支援機構（REVIC） シニアディレクターの松田剛氏が登壇。実際にヘルスケア領域に投資を行っている視点から、主に澤山氏が米国の、松田氏が国内の最新事情を紹介した。
まず、モデレーターの秦氏が、米国の状況を例に、デジタルヘルスの分野にさまざまな企業が登場してきていることを紹介。「インターネットの登場とともに古くは医者と患者、患者間のコミュニティー作りから、最近では遠隔での医療のアドバイス、ビックデータ解析治療、IoT、遺伝子解析など時系列を追って領域がだんだん広がっている」と説明した。
米国ではさまざまな領域にデジタルヘルスが展開されている（秦氏のスライドから）
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