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大企業とヘルスケアベンチャーの“共通言語”を探せ

MSD「ヘルステックプログラム」から見えてきたこと

2016/10/20 21:28
大下 淳一=日経デジタルヘルス

 大手企業とベンチャーが互いの“文化”の違いを乗り越え、イノベーションをともに生み出していく。その成功のための条件を、両者が腹を割った率直な言葉で語り合う――。

 「デジタルヘルスDAYS 2016」(2016年10月19~21日、主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)の会期2日目のオープンシアター。「製薬会社MSDとヘルスケアスタートアップの超連携事例」と題するセッションでは、そんな光景が繰り広げられた。製薬大手のMSDと、同社が2016年2月に立ち上げた「ヘルステックプログラム」で支援するヘルスケアベンチャー3社が登壇(関連記事1)。これまでに実施したメンタリング(対話を通じた育成支援)の内容などを紹介した。

3氏が登壇
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 MSDからは、ビジネス イノベーション グループのLahoti Gopal氏が登壇(関連記事2)。ベンチャー側からは、ミナカラ 代表取締役 薬剤師の喜納信也氏、エクスメディオ 代表取締役社長の物部真一郎氏、認知症総合支援機構 代表取締役社長の安部一真氏の3氏が登壇した。

 ミナカラとエクスメディオは、遠隔医療分野のサービスを展開するベンチャー。ミナカラは、薬剤師が処方薬を自宅に届けてくれる「おくすり宅配サービス」や、体の悩みや薬のことを医師や看護師に相談できるWebメディア「ミナカラ」を手掛ける。エクスメディオは、医師同士をつないで互助を支援するサービスを提供中だ。皮膚疾患診療支援のための「ヒフミル君」や、眼科疾患診療支援のための「メミルちゃん」がある。

 認知症総合支援機構は、“認知症を怖くない病気に”することを掲げるベンチャー。認知症対策のためのITシステムを医療機関に提供したり、自治体向けに認知症対策の環境構築を支援したりしている。

日経デジタルヘルス Special

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