富士ゼロックス執行役員モノ作り本部長の生駒昌章氏
富士ゼロックス執行役員モノ作り本部長の生駒昌章氏

 「生産現場のデータを取るのはそれほど難しくない。問題は、それをどう可視化して、何に使うのかということだ」――。富士ゼロックス執行役員モノ作り本部長の生駒昌章氏は「FACTORY 2017 Fall」(2017年10月11~13日、東京ビッグサイト)で講演し、同社が推進しているスマート工場の取り組みについて語った。ビジネスモデルの転換など大きな変化に直面する中で、工場のスマート化が重要な課題になっているという。

 富士ゼロックスが直面する変化は、主に2つある。1つは、製品を販売する「モノ売り」のビジネスモデルから、製品とソリューションの組み合わせを提供する「モノ+コト売り」への転換である。もう1つは、販路の多様化である。従来、同社の主力製品である複合機のユーザーは一定規模以上のオフィスだった。現在は、それに加えてSOHO(Small Office / Home Office)やコンビニエンスストアなどでも使われるようになっている。

 これに伴い、工場側でも一層の生産革新に取り組むことになった。なぜなら、前述のようなビジネスモデルや販路の変化によって、多品種少量生産への対応が不可欠となったほか、製品が多様な環境で稼働するようになり、品質についても「1桁上のレベルが求められる」(生駒氏)からだ。