奈良県立医科大学が主導する、医学を基礎とするまちづくり「MBT（Medicine Based Town）」（関連記事）。「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）では、奈良県立医科大学 MBT研究所・MBTコンソーシアムの出展ブースに、この取り組みに参加する事業者の技術やサービスが集まった。
富士通は、奈良県立医大、MBTコンソーシアムと共同で2017年10月に実証を開始した「妊産婦の見守り支援サービス」を紹介した。周産期における妊産婦の生活状況や健康状態を、IoT（Internet of Things）やAI（人工知能）を活用して見守るサービスである。奈良県立医大附属病院に通院している妊産婦約30人に対し、電話による健康相談を中心とした実証を2018年1月末まで実施する。
この実証では、看護師が常駐する富士通グループのコールセンターと奈良県立医大が連携。妊産婦からの健康相談の一次対応や定期的な健康状態の確認を行う。その後、妊産婦や医師、医療スタッフからのフィードバックや対応履歴を基に、妊産婦や子育て世代を総合的にサポートするサービスの有用性や事業性を検証する。妊産婦の血圧や体重などのデータと連携した見守りサービスの提供や、健康相談へのAI活用などの開発を進めていくという。
資生堂が出展したのは、「HapLog」と名付けたウエアラブル接触力センサー。ひずみゲージと加速度センサーを搭載し、指腹の接触力と指の動きを同時に測定できる。医療分野では手術の教育ツール、リハビリの効果測定などの用途を見込んでいる。同社の商品開発にも活用しており、例えば日用品の包装（パッケージ）の使用感の検証に利用した例があるという。
日本無線は、非接触バイタルセンサーを用いた健康管理サービスを紹介した。このセンサーではマイクロ波を使って体表面の変位から呼吸数を算出し、フィルタリング処理によって心拍も抽出する。呼吸や心拍の異常を監視するクラウドサービスなどを構築できる。
