eWeLLは、「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）で、訪問看護支援サービス「iBow」を展示した。看護師の働き方の改革を目指した訪問看護専門の電子カルテである。
iBowの画面例
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eWeLLは2012年創業のベンチャー。同社 代表取締役社長 CEO/Founderの中野剛人氏は、2011年までジェットスキーのプロ選手として活躍していた。そんな同氏が訪問看護支援サービスを手掛けることになった転機は、肝臓が破裂する大事故に見舞われたこと。事故後の10日間はこん睡状態に陥ったという。
こん睡状態からようやく回復した中野氏が目にしたのは、常に忙しく動き回っている看護師の姿だった。看護に忙しいのはもちろん、「それ以外のことに多くの時間を取られていると感じた」（中野氏）。
これを機に医療やそこでのIT活用に興味をもつようになった中野氏は、介護施設でボランティアを体験する。そこで印象に残ったのが、机の上にレセコンが置かれた光景だった。導入費用が数百万円かかり、ID課金による追加費用も発生するという実態を目の当たりにし、なぜこのようなシステムが使われているか疑問に思ったという。この疑問に対する解を提供するベンチャーとして立ち上げたのが、eWeLLである。
訪問看護に着目したのは「訪問看護は医療保険と介護保険をともに請求できる立場にあり、医療と介護の連携は看護師がメインとなって担っている」（中野氏）ことを実感したため。日本で訪問看護ステーションは増加傾向にあり、病院勤務を経ずに「最初から訪問看護（ステーション）に勤務する看護師も出てきている」（同氏）。
