中国Infervision社（北京推想科学技術）Founder and CEOのKuan Chen氏は、「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）初日のオープンシアターに登壇し、「人工知能が医療を変える」と題して講演。同社が中国や米国で展開している深層学習（ディープラーニング）を用いた画像診断支援ソリューションを紹介した。今後、日本市場にも参入する。
Infervision社はディープラーニングによる医用画像解析技術を手掛けるベンチャーで、中国・北京に本社を置く。胸部X線CT画像から病変をスクリーニングする「AI-CT」と、胸部レントゲン画像向けの「AI-DR」を提供しており、中国では40施設以上の医療機関が同社のソリューションを導入したという。
AI-CTは早期肺がんなどの発見に適し、半充実性結節やすりガラス状結節といった発見が難しいとされる結節を指摘できる。AI-DRは20種類以上の胸部病変の発見を支援。導入医療機関では放射線科医が見逃したすりガラス状結節をAI-DRが指摘し、精査によってがんと診断された例もあった。同社のシステムを体験した医師からは「もはや（AIによる）スクリーニングなしでは診断できないとの声もあがっている」（Chen氏）。
Infervision社のソリューションは、臨床現場だけでなく学術領域にも使われているという。RSNA（北米放射線学会）やECR（欧州放射線学会）といった国際学会にもその成果が投稿されている。米国や日本に支社を設立しており、今後は中国外でもビジネスを拡大していく考え。「日本は1人当たりのX線CT装置やMRI設置台数は世界一。一方で放射線科医は不足している」（Chen氏）と日本市場への期待を語った。
