2016年6月12日の日曜日、セミナー「遠隔診療は医療を変えるのか？」（主催：日経デジタルヘルス）が東京都内で開催された。会場には100人を超える聴講者が詰め掛けた。
厚生労働省が2015年8月、医師と患者を情報通信機器でつないで行う「遠隔診療」の適用範囲について、より広い解釈を認める旨の通達を出したことを受け、遠隔診療のサービスが民間から相次ぎ登場している。それらのサービスを導入し始めた医療機関も出てきている。一方で、多くの医療現場では現時点では様子見の段階といえるだろう。
果たして遠隔診療は次代を担う医療インフラに育つのか――。そんなテーマの下、開催された本セミナーでは、遠隔診療の最前線についてさまざまな議論が交わされた。
いち早く遠隔診療への取り組みを始めた、お茶の水内科 院長の五十嵐健祐氏は、数多くの遠隔診療の臨床事例を踏まえ、遠隔診療に向く疾患や向かない疾患などを整理。今後の遠隔診療の展望を臨床の視点から語った。
同様に、浅草ハートクリニック 院長の真中哲之氏は、実際に取り組んでいる循環器診療における遠隔モニタリングの有用性や課題について講演した。
一方、遠隔診療に対する患者のニーズについては、医師/ポート 執行役員 ポートメディカル事業開発担当の伊藤恭太郎氏が独自のWebアンケート結果を発表。遠隔診療サービスについては、MRT 代表取締役社長の馬場稔正氏が同社の「ポケットドクター」について、メドピアグループ Mediplat 代表取締役CEOの林光洋氏は遠隔医療相談プラットフォーム「first call」について説明した。
遠隔診療サービスは現時点ではベンチャー系企業が中心だが、今後は大手企業や電子カルテ関連企業などの参入も見込まれる。シード・プランニングが2016年6月に発表した調査結果では、2020年の遠隔診療関連サービスの市場規模は、2016年比で約2.5倍の192億円になると予測している。
今後も、多くの話題が相次ぐと見込まれる遠隔診療。日経デジタルヘルスでは引き続き取材を進めていく。なお、本セミナーの各講演の概要は、追って簡単に報告していく予定である。
