スマートフォンやバイタルセンサーが身近にあり、毎日のヘルスケアをいつでも実践できる環境があるのに、実行に移す人が少ないのはなぜか――。
「第11回 ITヘルスケア学会学術大会」（2017年5月27～28日、名古屋市）のプログラム委員長を務めた大阪市立大学 大学院工学研究科教授の原晋介氏は、その要因がヘルスリテラシーの欠如にあると指摘する。日本では「体温や心拍といった健康に関する基本的な単語が、小中学校の学習指導要領に出てこない。健康管理が家庭で習う事柄にされてしまっている」。
加えて原氏が指摘するのは、教育現場の疲弊だ。日本の小中学校の教員は、OECD加盟国の中で労働時間が最も長いとされ、しかも放課後や土日のクラブ活動など「非授業」に多くの時間を割かれているという。クラブ活動中に生徒が熱中症で倒れ、訴訟に発展した事例もある。
ヘルスリテラシーの欠如と、教育現場の疲弊。原氏らはこれらの課題を同時に解決することを目指した5年間の研究プロジェクトに、2016年度から取り組んでいる。情報通信研究機構（NICT）の委託研究として、大阪市立大学と関西大学、明治大学、沖電気工業、シンセシスが共同で取り組む「毎日のヘルスケア実践のためのヘルスリテラシーの醸成」がそれだ。今回の学会では、関連のポスター発表5件を行った。
プロジェクトでは、小中学校の体育の授業などを舞台に、生徒の体温や心拍数、エネルギー消費量をウエアラブルセンサーなどを用いてリアルタイムに計測。取得した生体情報の意味を生徒に理解させる教育を通じて、ヘルスリテラシーの醸成と健康・安全管理を同時に実践する。
運動中の多数の生徒の生体情報をリアルタイムに計測することは、技術的にも難度が高い。プロジェクトでは、これに対応できるマルチホップ通信プロトコルや、ビデオ画像を用いたセンサーノードの位置推定などの要素技術を開発。小中学校でその有用性を検証することを計画している。
