日本画像医療システム工業会（JIRA）は2016年4月15日、「2016 国際医用画像総合展（ITEM 2016）」（パシフィコ横浜）で記者会見を開催。会長の小松研一氏が登壇し、2016年度の活動方針を示した。
「医療と医療機器産業にとって2016年は、大きな変革のうねりに入っていく変曲点になる」。こう指摘した上で同氏は、医療機器産業をめぐる劇的な環境変化に対応するための施策として、地域包括ケアシステムの構築やICT活用を後押しする活動に力を入れると話した。
「大きな変革のうねりへの変曲点」
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地域包括ケアシステムの構築に向けては、早期診断・治療技術や粒子線治療の普及に向けた規制緩和や国際標準化の推進に取り組む。地域包括ケアシステムではとりわけ「クラウドなどのICTが不可欠」（小松氏）。医療におけるICTの高度化が生みだす「サイバーホスピタルやサイバーセキュリティーへの対応が必要になる」（同氏）とした。
2015年4月に発足した日本医療研究開発機構（AMED）が掲げる5つの重点分野に、手術支援ロボットなどとともに画像診断が含まれることにも言及。同機構が進める“オールジャパンでの医療機器開発”に沿った活動を推進すると話した。医療・医療システムの国際展開や、ヘルスソフトウエアの提供に向けた環境整備なども後押しする方針だ。
JIRAが運営するITEM 2016の出展社数は158社（前回は157社）、展示面積は8918m2（同8711m2）といずれも前回を上回った。入場者数も前回（2万2457人）を上回ると見込んでいる。
