netPDIシステムの概要
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アレイが展示したnetPDIシステム
アレイが展示したnetPDIシステム
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 「安全・簡単・安価にネットで画像情報提供」「電子的に画像情報・検査結果を送受した際に算定できる診療報酬にも対応可能」――。

 「2017国際医用画像総合展(ITEM 2017)」(2017年4月14~16日、パシフィコ横浜)におけるJIRA企画コーナーのプレゼンテーションに登壇したアレイの山中誠一氏は、「IHE netPDI」を利用した地域医療連携の事例を紹介し、同社のブースでそのソリューションを展示した。

 netPDIは、浜松医科大学医学部附属病院医療情報部教授の木村通男氏らが日本IHE協会とともに開発した規格。2016年度の診療報酬改定で新設された、画像情報・検査結果などの電子的な送受に関する検査・画像情報提供加算(退院患者の場合は200点、その他の患者は30点)、および電子的診療情報評価料(30点)の施設基準に対応している。

 画像・検査結果提供施設は、画像および検査情報を日本IHEが運営する外部サーバーにインターネット経由でアップロードし、患者は発行されたトークンシートを連携先施設に持参。トークンシートには提供者情報、患者基本情報、補完データ内容、ID/パワード・データ番号(バーコード表記)が記載されており、受領施設はこのトークンシートのバーコードを読み取って情報をダウンロードする仕組みである。

 従来のCDやDVDなどの可搬型媒体の作成と同じワークフローで医療施設間のデータの送受信ができ、媒体作成の時間や管理の手間が必要なくなるという。「提供施設がCT画像550枚を提供する場合、CD作成の作業時間(CD書き込み、ラベル印刷)とアップロードにかかわる作業時間(ZIP圧縮・暗号化、アップロード時間)を比較すると、4分以上の時間短縮できる(回線速度が100Mbpsの場合)。手間も削減される」(山中氏)。

 これまでの導入実績は、2016年10月から浜松医科大学附属病院と磐田市立総合病院間で運用を開始し、2017年4月から十全記念病院(浜松市)が加わった。「これまで順調に運用され、情報の登録件数は約250件、60Gバイトに及んでいる」(同氏)という。

 ITEM2017の同社のブースでは、PACSから提供画像をエクスポートとし、外部サーバーにアップロードする機能を実装した「AOC web Export」など、netPDIシステムを展示した。