今後のクルマの進化を考えるうえで、無線技術は最重要技術であると言える。自動運転車の実現や、商用車の運行管理などを高度化させるため、走行中のクルマとデータセンターが無線を介して密にデータをやり取りすることになる。この部分に関しては、既存の自動車メーカーはもとより、車載半導体メーカーも豊富な蓄積を持っているとは言いがたい。

　たとえ、スマートフォンなどで豊富な実績を持っていても、クルマのような高い信頼性が求められる応用に向けた無線技術は、新たに技術とノウハウを積み上げていく必要があるだろう。無線技術を熟知し、新たな応用での要求に応える技術を的確に提示できる骨太な開発力が必要になるのではないか。今回は、IHSテクノロジーの南川 明氏が、車載用の無線技術の今後という視点から、Qualcomm社による巨額買収のインパクトを考察する。
（記事構成は伊藤元昭）

南川 明（みなみかわ あきら）
IHSテクノロジー 日本調査部ディレクター

1982年からモトローラ/HongKong Motorola Marketing specialistに勤務後、1990年ガートナー ジャパン データクエストに移籍、半導体産業分析部のシニアアナリストとして活躍。その後、IDC Japan、WestLB証券会社、クレディーリヨネ証券会社にて、一貫して半導体産業や電子産業の分析に従事してきた。2004年には独立調査会社のデータガレージを設立、2006年に米iSuppli社と合併、2010年のIHSグローバル社との合併に伴って現職。JEITAでは10年以上に渡り，世界の電子機器と半導体中長期展望委員会の中心アナリストとして従事する。定期的に台湾主催の半導体シンポジウムで講演を行うなど、アジアでの調査・コンサルティングを強化してきた。

【質問１】Qualcomm社の経営者の立場なら、自社の価値を最大化するために何をしますか。
【回答】統合を発表することで既に企業価値は最大化されている

【質問２】今回の買収で、最も影響を受けると思われる競合はどこですか。
【回答】ルネサスやSTマイクロなど多くの企業に影響がある

【質問３】買収後のQualcomm社に死角があるとすれば、どこが問題になると思われますか。
【回答】幅広いアプリケーションにIDMとして対応してきたNXP社との企業文化の違い