業界団体が公表する統計値では、半導体市場の動きを正確に計れなくなってきた。
世界半導体市場統計(WSTS)は、2017年6月6日に前年比11.5%増としていた2017年半導体市場の成長率予測を、8月18日に一気に17%増にまで上方修正した。そもそも、2016年の秋季予測では、2017年の成長率を3.3%増と予想しており、春季予測時にもなぜ半年でこれほど上振れするのかという疑問の声が挙がっていた。そして、今回の上方修正は、年2回の公式発表のスケジュールにはないタイミングでの発表であり、極めて異例の事態だと言える。
また、日本半導体製造装置協会(SEAJ)は、日本製半導体装置の需給を示す「BBレシオ」の公表を中止すると発表した。これに先駆けて、国際半導体製造装置材料協会(SEMI)も、2017年1月分から北米版BBレシオの公表を取りやめている。BBレシオは3カ月移動平均の半導体装置の受注額を販売額で割った値であり、半導体メーカーの投資動向をタイムリーに反映する重要な指標だった。
体感的には半導体市場が一本調子で伸びていくかのように感じる中、実際の市場の動きを探る統計が不確かになったり、統計値の公表自体がなくなることで、半導体産業の先行きが極めて見通しにくい状況になっている。今回のテクノ大喜利では、半導体関連の統計があてにならなくなっている背景とその影響を議論した。最初の回答者は、野村證券の和田木哲哉氏である。正確な統計値を出せなくなった半導体業界の渦中にいる同氏が、そうした状態に至った7つの理由を解説した。
野村證券 グローバル・リサーチ本部 エクイティ・リサーチ部 エレクトロニクス・チーム マネージング・ディレクター