今回のテクノ大喜利では、日本企業の国際競争力を維持・向上するうえでの、鴻海精密工業によるシャープの買収から得られる教訓を、3つの切り口からお聞きしている。今回の回答者は、IHSテクノロジーの南川 明氏である。（記事構成は伊藤元昭）

南川 明（みなみかわ あきら）
IHSテクノロジー 日本調査部ディレクター
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1982年からモトローラ/HongKong Motorola Marketing specialistに勤務後、1990年ガートナー ジャパン データクエストに移籍、半導体産業分析部のシニアアナリストとして活躍。その後、IDC Japan、WestLB証券会社、クレディーリヨネ証券会社にて、一貫して半導体産業や電子産業の分析に従事してきた。2004年には独立調査会社のデータガレージを設立、2006年に米iSuppli社と合併、2010年のIHSグローバル社との合併に伴って現職。JEITAでは10年以上に渡り，世界の電子機器と半導体中長期展望委員会の中心アナリストとして従事する。定期的に台湾主催の半導体シンポジウムで講演を行うなど、アジアでの調査・コンサルティングを強化してきた。

【質問１】経営再建を目指す日本企業が、「日の丸互助会」に頼らないことの意義や懸念をお聞かせください。
【回答】経営再建には異なる視点を入れないと意味がない

【質問２】欧米系ではなく、アジア系の企業をパートナーとすることの意義や懸念をお聞かせください。
【回答】アジア市場開拓ならアジア企業がベストパートナー

【質問３】同業者ではなく、顧客やサプライヤーをパートナーとすることの意義や懸念をお聞かせください。
【回答】同業者との連合より異業種との連合が成功率は上がる