海外と比べて日本の自動車部品メーカーの対応の遅れが顕著となっている。車載システム開発向けのプロセスモデル「Automotive SPICE」への対応についてだ。欧米の大手自動車部品メーカーの多くは既に完全な対応を済ませており、最近は中国、韓国などアジアのメーカーが対応を加速させている。Automotive SPICEに対応するには、実際に車載システムを開発設計する技術者が知識やノウハウを習得し、自身の活動や作成した成果物を正当に説明できる必要がある。「技術者塾」で「開発者に向けた「Automotive SPICE 3.0」の徹底活用法」〔2016年9月30日（金）〕の講座を持つ、ビジネスキューブ・アンド・パートナーズ シニアディレクターの田渕一成氏に、Automotive SPICE 3.0に対する日本メーカーの現状を聞いた。（聞き手は近岡 裕）
──率直に言って、日本の自動車部品メーカーの中には「Automotive SPICE」に対する取り組みを軽視しているような動きもあると感じます。
田渕氏：そうかもしれません。実は、Automotive SPICEに対して、「ビジネスを進める上で対応が必要なのは理解しているが、海外で作られたプロセスモデルは自分たちに合うはずがない」という声も聞こえてきます。
既に述べた通り、Automotive SPICEには車載システムを開発する上で必要な観点がまとめられています。しかし、あくまでも観点ですので、そのまま実行可能というわけではありません。Automotive SPICEの観点を元に自分たちのプロセスを構築、改善しなければならないのです。これらの観点は、合うとか合わないというレベルのものではなく、抜け落ちてしまうと本来は活動の正当性について説明がつかないようなものが多く含まれています。
これは車載システムの開発に限ったことではないのですが、最近特に「説明責任を果たす」ということの重要性が高まっています。自分たちが開発した製品に対して「なぜ安全なのか」「品質はどの程度なのか」「実施すべきことを実施したのか」といったことを正当に説明する必要があります。そのためには、自分自身がいくら安全性や品質に自信を持っていたとしても、それらの根拠を相手に伝えて納得させることができなければ、説明責任を果たしたことにはなりません。Automotive SPICEに書かれていることは、そういった正当な説明を行うためのヒントでもあるのです。
先ほどの話にも関係しますが、日本の組織は、優秀な1人か2人に最終的に依存しているケースが多いのです。その人が品質の「要」となって高品質を支えている。しかし、再現性に課題がある。他の人が同じレベルを達成できない。また、人間なのでその日の調子によって品質が左右されるという可能性があります。つまり、日本の組織は属人的で、その人がいなくなると組織の能力が崩壊するということがよくあるのです。
Automotive SPICEは個人のノウハウだけに頼る開発ではなく、ノウハウを組織に蓄積しながら組織的に開発を進められることを求めています。従って、仮に誰かがいなくなったとしても組織は成長し続け、車載システムの品質をきちんと維持できるのです。
