日経デジタルヘルスでは12月7日、新コラム「吉澤美弥子の『米国ヘルスケアスタートアップ最前線』」の掲載を始めました。米国のヘルスケアスタートアップやヘルスケアアプリの最新動向について、「HealthTech News」ファウンダーで、現役の看護学生でもある吉澤美弥子氏にレポートしてもらいます。

　医療・ヘルスケア分野のスタートアップやアプリの事情に詳しく、医療・看護の現場をつぶさに目にする立場にもいる同氏ならではの視点で、デジタルヘルス分野の最新トレンドを斬ってもらいます。ご期待ください。

　第1弾として本日、「何でもスマホで即予約、“Uber化”するヘルスケア」を掲載しました。米Uber Technologies社の自動車配車アプリ「Uber」に代表される、スマートフォンを使ったオンデマンドサービスが、ヘルスケア・医療にも浸透し始めたことをレポートした内容です。

　スマートフォンから医師を呼べるサービスや、チャットやビデオ通話で医師に相談できるサービス、医薬品を即座に宅配してくれるサービスなどなど。「Uber for Healthcare」、ヘルスケアの“Uber化”と呼べるようなサービスが続々と登場しています。

　インターネットで医師の診察やコンサルテーションを受けられる「遠隔診療サービス」もその一つ。ビデオチャット形式の「Teladoc」や「Doctor on Demand」、チャット形式の「First Opinion」や「Curely」などの提供が始まっています。対面での往診サービスに比べて安価で気軽に利用でき、一部のサービスは保険も適用されているようです。

　日本でも、2015年8月に遠隔診療の適用範囲についてより広い解釈を促す厚生労働省の通達が出たことで、遠隔診療サービスへの注目が高まっています。例えば、ポート（東京都）が2015年11月に提供を始めた「ポートメディカル」（関連記事1、同2）。診断から処方、医薬品の配送までをスマートフォン経由でワンストップで実現する、保険の一部適用を前提としたサービスとして注目を集めています。

　日経デジタルヘルスはこうした動きを受け、2015年12月9日に遠隔診療をテーマとしたセミナー「どうなる？ 遠隔診療 ～厚労省の“解禁通達”で潮目が変わる～」（主催：日経デジタルヘルス）を開催します。行政や医療・介護現場、産業界、アカデミアなどから多彩な方々に登壇頂きますので、ぜひ足をお運びください。ポートメディカルについては、共同開発者の五十嵐健祐氏（お茶の水内科 院長）に講演の中でご紹介いただく予定です（関連記事3）。