「テクノロジー・ロードマップ」が目指す先は未来であり、そこに至る「道」は現時点では「予測」にすぎない。従来視点の未来予測が実によく当たる時代があったが、最近はそうもいかなくなってきたようだ。どうしたら当たるロードマップが描けるのか。自動車、エネルギー、医療・健康など12分野、100テーマに関する今後10年の技術動向を見通したレポート『テクノロジー・ロードマップ 2016-2025 ＜全産業編＞』（日経BP社）の編集を手掛けた日経BP未来研究所の朝倉博史・上席研究員は、それを知るために「なぜ当たらなくなったのか」というところから考え直してみた。

　2枚のテクノロジー・ロードマップがあったとしよう。ぱっと見ても、大差があるようには思えない。けれども、そのうちの1枚は企業にとって有用ではなく、むしろ大きな損害を与えかねないものだ。ところがもう1枚の方は、きちんと利益を約束してくれる。

技術進化は「燃料」があるから

　一つ再認識しておきたいことがある。それは、「技術の進化には燃料が必要」ということだ。燃料の代表的なものは技術開発のための資金と人材である。技術は放っておいても勝手に進化してくれるわけではない。開発費と開発スタッフが投入されて初めて進化するもので、そのスピードは燃料の多寡に依存する。数人の開発員が1000万円を資金に技術開発を遂行する場合と、1000人、100億円が投じられる場合では、進化のスピードが全く違う。

　まず、「利益をもたらさないロードマップ」は、このように作られる。各分野の技術について、現在のレベルを認識するだけでなく、技術の「スジのよさ」、すなわち進化させやすい技術か、伸びしろはどれほどあるか、ボトルネックになるのは何かといった事項についても推測する。さらには、この技術を代替する可能性がある基礎研究段階にある新技術についても目を配り、その潜在能力を十分に理解する。こうした知見に基づいてロードマップを作成するのである。

　かつては、こうしたものでも十分に通用したのかもしれない。「パラダイムシフト」と呼ばれるような急激な変化はまれにしか起きず、ユーザーはひたすら性能向上、小型軽量化、高解像度化を望むといった「機能飢餓期」にあっては、それがかなりの確度で的中するからである。

　だが、顧客ニーズが目まぐるしく変化し、業界という概念が崩れ去るほどビジネス環境が変化する時代にあっては、もはやそれは通用しない。なぜなら、こうして作成されたテクノロジー・ロードマップは、技術に関する理解という点では完璧であったとしても、ビジネス環境と市場の変化ということに関する認識が希薄になっているからである。