TPOの採用でシステムサイズが拡大

 学校に設置される太陽光発電のシステムサイズは年々、大きくなり、2010年に平均出力100kWだったものが、2014年には200kW、2017年には300kWとなった。

 太陽光発電システムの急激なコスト低下に加え、TPOなどの新しいファイナンス手法の登場が、システムサイズ拡大の背景にあるとみられる。

 2005~2009年にかけては、典型的なシステムサイズは出力5kWだった。当時は、州政府、電力会社などからの補助金を受給して、学生への「太陽光紹介」が主な目的であり、電気代を節約するためではなかった。しかし、電気料金削減を目的としたPPAが普及にするに伴い、学校はシステムサイズをスケールアップすることによって財務内容を改善できるようになった(図5)。

図5●学校用(青線)と非住宅用(オレンジ)に設置された太陽光発電の平均システムサイズの比較
図5●学校用(青線)と非住宅用(オレンジ)に設置された太陽光発電の平均システムサイズの比較
(出所:Solar Foundation)

 SIEAで最高経営責任者を務めるアビゲイル・ホッパー氏は、「太陽光発電システムが全米の学校に拡大してきた理由として、学校の電気代を削減することで、その分でより重要な教育を充実できることが挙げられる。さらに、学校の先生にとっては、太陽光発電システムを通じて生徒に科学や環境保護を学習する機会も与えられる。ひいては、その地域のコミュニティ全体に恩恵を与えることにもつながる」と語った。