日経テクノロジーオンラインのテーマサイト「クルマ」で、2016年6月6日～7月7日のアクセスランキングで注目を集めたのが、ハイブリッド車（HEV）と自動運転に関する記事だ。トヨタ自動車のHEV「プリウス」が引き続き話題になっているほか、米Tesla Motors社の自動運転機能搭載車の事故などが話題だ。
ランキング1位は、編集部員が新型プリウスの分解現場に立ち会った「バラバラになった新型プリウス」。クルマの部品は3万点を超えるというが、実際に並べてみたときの状況や、分解した後の部品がどの機能の部品なのか判別できなくなるという体験を述べている。そこで見つけた一つの部品が何なのか、読者に問いかける。
7位に入ったのは「トヨタ自動車、プリウスPHVを国内で初披露」である。2015年12月に発売した新型プリウスをベースとしたもので、家庭などの電源で外部充電できるようにしたプラグインハイブリッド車（PHEV）である。電池容量を2倍の8.8kWhに高めることや軽量化効果により、EV（電気自動車）モードでの走行距離は26.4kmから60km以上に高める方針だ。2016年秋に発売する計画である。
PHEVは、米国カリフォルニア州で2018年モデルから始まるZEV規制、2021年から欧州で始まる燃費規制（平均CO2排出量95g/km）をクリアするための戦略的な車種である。これまで以上に販売台数を増やさないと、これらの環境規制をクリアするのが難しくなる。欧州勢と環境対応車での勝負が本格的に始まるのが、このプリウスPHVなのだ。今後発表する価格設定が販売台数に大きな影響を与えるだろう。
Tesla社の自動運転機能を搭載した車両が起こした事故「TeslaのModel S、簡易自動運転中に死亡事故」もランクインした。自動車メーカーは、自動運転機能の搭載を競い合っているが、現段階では「運転の主導権と責任は運転者」とする運転支援システムに過ぎない。
車両のカメラやレーダーで車線や先行車を検知して走行する機能は、あくまで運転者の負荷を軽減する役目にとどまる。危険な状況になると運転者がステアリングやブレーキなどを操作して安全性を確保する必要がある。
国土交通省は「自動運転機能が誤解を与える」として、Tesla社の事故が報道された後の2016年7月6日には、「現在実用化されている自動運転機能は、完全な自動運転ではありません！！」と呼びかけた。
