2016年4月の「熊本地震」では、熊本県を中心に甚大な被害が発生した。なかでも熊本県益城町は震度7の地震に2度も襲われ、多くの家屋が倒壊した。
4月19日～5月19日の「エネルギー」サイトで最も読まれた記事は、この益城町に設置された太陽光発電システムの被害状況を、記者が現地で見聞した記録「益城町にて、地震後のメガソーラーを巡る」である。それによると、新規メガソーラーの設置工事が中断するなどの被害はあったようだが、稼働中の2つのメガソーラーには地面の崩落や設備の倒壊などは見受けられなかったという。今回の地震は、震源が浅いこともあって被害が局所的に発生した。2つのメガソーラーは町内でも震源から比較的離れていたため、大きな被害を免れたようだ。
2番目に読まれた「サンフランシスコ市、米大都市初の『新築にソーラー設置』を義務化」は、サンフランシスコ市の管理人委員会が2016年4月19日に可決した「10階以下の新築の住宅用と産業用建物にソーラー（太陽光発電または太陽熱温水器）の設置を義務付ける」条例を取り上げたレポートだ。サンフランシスコ市は「電力消費量の100％を2020年までに再生可能エネルギーで賄う」という目標を掲げており、今回の条例はそれに向けた1つのステップとなるものだという。
3位の「日本メーカーが消えた、2015年太陽電池セル世界トップ10 」は、米SPV Market Research社の「太陽電池メーカー出荷量レポート」を引用する形で、2015年の太陽電池セル（発電素子）の世界出荷量とシェアトップ10のメーカーを紹介する。同レポートによると、1位は中国トリナ・ソーラー（Trina Solar）社、2位は同じく中国のJAソーラー (JA Solar)社、3位は韓国ハンファQセルズ (Hanwah Q-Cells)社。これら3社は横一線でしのぎを削っている。日本メーカーは2014年に京セラが10位にランクインしていたが、2015年は残念ながらトップ10から外れてしまった。
