スポーツ庁の委託事業として「スポーツキャリアサポート推進戦略」を受託している日本スポーツ振興センター（JSC）は2017年2月2日、「スポーツキャリアサポートコンソーシアム」を創設した。具体的な活動内容など詳細は未定だが、トップアスリートのキャリアの支援に、スポーツ団体、大学、企業が一体となって取り組む。
アスリートのキャリア支援については、文部科学省が2000年に策定した「スポーツ振興基本計画」で、アスリートの国際競技力向上施策の1つとして、引退後のセカンドキャリアの支援促進が明記された。そして2012年に策定された「スポーツ基本計画」では、「デュアルキャリア」が政策課題として位置づけられた。デュアルキャリアとは、アスリートの競技人生において競技者としてのスポーツキャリアと、人としてのライフキャリアの両方に取り組むことである。同コンソーシアムは、このデュアルキャリアの形成を支援する。
JSCが同日に開催したイベント「ATHLETE CAREER TALKS JAPAN 2017」では、コンソーシアムの創設式が開かれ、スポーツ庁長官の鈴木大地氏が登壇した。鈴木氏は、「これまでアスリートのキャリア支援については、国、大学、スポーツ団体などが個別に取り組んでいたため、選手からは『一貫性や継続性がない』などの声が寄せられていた。コンソーシアム創設を機に、キャリア形成の支援のために多くの団体が連携する」と話した。
コンソーシアム創設に関する発起メンバーとして、JSCのほか、日本体育協会、日本オリンピック委員会、日本障害者スポーツ協会、全国大学体育連合、日本トップリーグ連携機構、全日本スキー連盟、日本体操協会、全日本柔道連盟、慶応義塾大学大学院、ウェルネス・システム研究所、フィーチャー・デザイン・ラボなどが名を連ねている。
鈴木氏は、デュアルキャリアの重要性が増している背景として、選手寿命が延びている点を挙げる。「私が選手だった時代は20代前半で引退するケースが多かったので、若いときに次のキャリアを考える必要性に迫られた。しかし、現在のように引退が30歳過ぎになると、そこから考えるようでは遅過ぎる。選手が安心して競技に打ち込めるよう、コンソーシアムを通じて支援したい」（同氏）。
