特許が取れるかどうかは先行技術調査によって決まる

　大企業でもよくある話なのですが、テーマ企画時に先行技術調査を行わないことがあります。例えば、経営者からの「鶴の一声」で開発することが決まった場合などです。やるしかない。だから調査はしない。そんなときはやる暇がないでしょうね。皆さんの会社でもありませんか？

　研究開発を進めると、当然、お金や人を使うことになります。先行技術調査をしないままで進めるとどうなるかと言うと、せっかくお金や人を使って技術や商品を開発したのに特許が取れなかった、ということになりかねません。分かりやすい言葉に変えると、「出たとこ勝負」になるわけです。

　そして、経営者の「鶴の一声」とは、業界団体の会合や展示会で経営者がよその会社の商品を見聞きしたことからスタートしていたりします。これでは競合と同じ商品を開発することになるわけです。市場で正面から競合とぶつかってしまう。特許もなしに。こんな開発の進め方を行う会社もあることでしょう。しかし、私はしたくありません。

　だって、そんな開発をしても儲からないでしょう？ なぜって？ 独自性がないからです。話が逸れたようなので本題に戻します。テーマの独自性を評価するために必要な視点は、知財が取れるかどうかです。その方法は、先行技術調査です。

特許が取れるかは先行技術調査で決まる

　上記の例の通り、先行技術調査が時間的にできない場合もありますね。スキル的にできない場合もあるでしょう。先行技術調査と言えば、検索です。検索には多少知識やテクニックが必要だからです。