セミナー/イベント
ものづくりデザイン2014

3Dプリンティング・シンポジウム

世界を変える“ものづくり革新”の実像に迫る

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お申し込み受付は終了しました

※当日受付を承ります。直接会場にお越しください。

近年、急速に注目を集めるようになった3Dプリンティング。Additive Manufacturing(AM、付加製造)とも呼ばれるこの技術は、工業製品だけでなく医療や食品、建築、ファッションといったさまざな分野における 「ものづくり」を革新するポテンシャルを持っています。

しかし、3Dプリンティングの真の実力を把握することは容易ではありません。基本技術の登場は数十年前にさかのぼりますが、近年その進化は目覚ましく、今なお変化し続けているからです。

どんな材料を使えるのか、造形物はどのような物性になるのか、実際の手間はどのようなものなのか---。3Dプリンティングの中にはさまざまな手法があり、実用化されている装置・材料も千差万別です。装置や材料の選択、使いこなしのレベルによって、その結果は異なってくるでしょう。しかも、以前は満足できる解がなかったとしても、今は技術の進歩によって解決されている可能性もあります。

さらに、3Dプリンティングと既存の造り方の関係を見極めることも重要です。コストや期間といった面だけで比較して代替するのではなく、これまでになかった視点の活用方法を考えることが、3Dプリンティングの良さを最大限に引き出すことにつながります。逆に、3Dプリンティングと従来工法をうまく組み合わせることも、時には必要となるはずです。

日本のものづくり力を高めるためには、3Dプリンティングを正しく理解し、うまく取り込み、極めていくことが不可欠です。本シンポジウムでは、3Dプリンティングに関する最先端の技術動向とユーザー事例を紹介します。今後のものづくり力強化のために是非、お役立てください。

なお、本シンポジウムは、「ものづくりデザイン2014」の一環として開催します。併設展示会「付加価値を高める意匠デザインを実現する加工技術」もご覧いただけます(入場無料、事前登録制)。

概要

日時:2014年05月12日(月)10:00~16:00(開場09:30)予定
会場:目黒雅叙園 (東京・目黒)
主催:日経ものづくり

受講料(税込み)

  • 一般価格53,000円
  • 日経ものづくり読者価格39,500円
  • 一般価格には、「日経ものづくり購読(最新号1冊+1年12冊)」が含まれます。ご送本開始はセミナー開催後になります。
  • 日経ものづくり定期購読者は、「読者価格」でお申し込みいただけます。
  • ※受講料には、昼食は含まれておりません。
  • ※一般価格に含む「日経ものづくり購読」を登録させていただく方には、日経ものづくりNEWSを配信設定いたします。
  • ※満席になり次第、申込受付を締め切らせていただきますので、お早めにお申し込みください。

プログラム詳細

10:00 - 10:45

基調講演
日本が目指すべき『新ものづくり』の姿

東京大学
大学院経済学研究科 ものづくり経営研究センター(MMRC) 研究ディレクター・教授

新宅 純二郎 氏

経済産業省が2013年10月から4回に渡って開催した「新ものづくり研究会」の報告書が、2014年2月21日 に公表されました。同研究会では3Dプリンター(Additive Manufacturing装置)をはじめとした付加製造技術の本質を探り、今後の日本のものづくりが目指すべき姿について考察しました。新ものづくり研究会の座長を 務めた東京大学教授の新宅氏が、付加製造技術の活用による競争力の強化について、その方向性と求められる取り組みについて解説します。

10:45 - 11:15

付加製造技術の発展可能性と我が国製造業の競争力強化

経済産業省
大臣官房審議官(製造産業局担当)

小川 誠 氏

付加製造技術の経済波及効果(全世界)は、2020年で20兆円を超えると予測されています。しかし、欧米にくらべて日本における活用や研究開発への取り組みは立ち遅れているのが実情です。この現状を打破するため、国によるさまざまな施策が始まっています。例えば2014年度予算では、産業用3Dプリンタの開発プロジェクトに40億円が計上されました。ユーザーにとって使いやすい装置を、ソフトや材料と一体的に開発するプロジェクトです。装置の開発だけでなく、公設試験場や教育機関に対する設備導入支援も具体的に進められています。新たなものづくりに求められる人材育成や企業のあり方など、幅広い視点から国による施策の概要とその狙いを解説します。

11:15 - 11:45

産業用3Dプリンタ開発に向けた国家プロジェクト

近畿大学
工学部長 教授

京極 秀樹 氏

2014年度から5年間の計画で、産業用3Dプリンター開発の国家プロジェクトが始まります。レーザービームもしくは電子ビームを使う金属3Dプリンターと、鋳造用の型を作製する3Dプリンターについて、世界最高レベルの性能をめざし、30以上の企業・団体が共同で取り組むものです。同プロジェクトの体制と狙い、今後の計画などについて、プロジェクトリーダーの京極教授が解説します。

11:45 - 12:15

3Dプリンティング技術の特許出願動向

特許庁
総務部 企画調査課

河合 弘明 氏

3Dプリンター(付加製造装置)の出荷台数において、日本企業のシェアは非常に少ないと言われています。使用可能な材料の種類拡大、製造精度や造形速度の向上といった技術開発が年々進行しており、海外企業が3Dプリンティング技術の基幹特許の確保を進めることは、日本企業の産業競争力を弱めるかもしれません。特許庁では、2013年度に3Dプリンティング技術に関する特許出願動向を調査しました。その結果概要を紹介します。

昼休憩 (12:15 - 13:05)

13:05 - 13:50

【事例講演1】
トータル個電試作工房における、3Dプリンティング技術の活用

パナソニック
モノづくり本部 生産技術開発センター 生産技術研究所 グループマネージャ

寺西 正俊 氏

パナソニックでは、新規事業・商品を素早く生み出すことを目的に、解析や検証も含めた試作工房を立ち上げました。造形手段は、インクジェット式の3D樹脂プリンターと3次元金属造形の2つを活用中です。特に3次元金属造形では、レーザー光によって焼結する一般的な積層造形と、切削加工を組み合わせたハイブリッド化を実現し、主に金型分野で展開しています。各造形方法の活用状況と現状での課題、今後の開発目標などについて紹介します。

13:50 - 14:35

【事例講演2】
金属技研における金属積層造形の取り組み

金属技研
技術本部 テクニカルセンター 次長

山本 泰弘 氏

最先端の金属加工技術を常に追求してきた金属技研は13年前、最初の金属積層造形装置を導入しました。しかし、当時の装置は後工程での高密度化などが不可欠で、部品の製造方法として活用するには至りませんでした。その後、金属積層造形技術の進化によって造形品の密度は向上し、同社が得意とするHIP (Hot Isostatic Pressing)処理や焼結、接合といった技術との融合によるシナジー効果も期待できるようになってきました。2013年には電子ビーム方式とレーザービーム方式という2方式の金属積層造形装置を相次いで導入。これらの装置と同社の既存技術を組み合わせることによる競争力強化に向けた取り組みを紹介します。

14:35 - 15:15

3Dプリンティングの実力を引き出す、新しいデータフォーマットの標準化状況

慶應義塾大学
環境情報学部 准教授

田中 浩也 氏

3Dプリンターに入力するデータのフォーマットとしては、STL形式がデファクトスタンダードとなっています。3Dプリンターはデータさえあれば比較的容易に立体モデルを手に入れられますが、そこで求められる材質や表面の色、仕上げ処理まではSTLデータに含めることはできません。現在、米国を中心に3Dプリンターのための新しいデータフォーマット「Amf (Additive Manufacturing Format)」の標準化が進んでいます。このAmfが目指していることとは何か。3Dプリンティングにおける3Dデータの重要性を交えて解説します。

休憩 (15:15 - 15:20)

15:20 - 16:00

【パネルディスカッション】
3Dプリンティングの可能性と課題

[パネリスト]

京極 秀樹 氏 (近畿大学)

田中 浩也 氏 (慶應義塾大学)

寺西 正俊 氏 (パナソニック)

山本 泰弘 氏 (金属技研)

[モデレータ]

中山 力 (日経ものづくり 副編集長)

3Dプリンティング技術とその活用は、まさに今、発展途上の状況にあります。従来は想像さえできなかったような使い方や効果が期待できる一方、その期待に対する現状の課題を冷静に把握し、今後の技術開発に生かしていくことが求められます。このような視点で。3Dプリンティングの今後についてディスカッションします。

  • ※途中、昼休憩と午後の小休憩が入ります。
  • ※講演時刻等、随時更新いたします。また、プログラムは変更になる場合があります。あらかじめご了承願います。

お申し込み受付は終了しました

※当日受付を承ります。直接会場にお越しください。

■受講料のお支払い:
お支払い方法が「請求書」の方には、後日、受講券・請求書をご郵送いたします。
ご入金は銀行振込でお願いいたします。なお、振込手数料はお客様のご負担となりますので、あらかじめご了承ください。
「クレジットカード支払」の方には、受講券のみをお送りいたします。
■お申し込み後のキャンセルおよび欠席:
お申し込み後のキャンセル、ご送金後の返金はお受けいたしかねます。代理の方が出席くださいますようお願いいたします。
■最少開催人員:
30名。参加申込人数が最少開催人員に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。

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