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ものづくりの最適地は中国より日本や米国

GEのイメルトCEOが語る「第4次産業革命」の本質

  • 山崎 良兵
  • 2015/07/10 16:58
  • 1/3ページ
図 米General Electric社を会長兼CEOとして率いるJeff Immelt氏
図 米General Electric社を会長兼CEOとして率いるJeff Immelt氏
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 「製造業はこれまで安価な労働力を追い求めてきた。しかし最近になってその重要性は低くなっている。生産性や柔軟性を高める新たな技術が進化している。米国や日本でものを造るのは、コストが高すぎるというのは昔の時代の話だ」。

 米General Electric社(以下、GE社)会長兼最高経営責任者(CEO)のJeff Immelt氏は、2015年7月9日に東京都内で開かれたイベントでこう強調した(図)。製造業では、中国に代表される新興国の安価な労働力を活用して生産する動きがこれまで活発だった。しかしそうした時代は過去のものになるとGE社のトップは信じている。

 なぜなのか。GE社は、多数のセンサーを取り付けたさまざまな産業機器をネットワーク化。膨大なデータをソフトウエアで解析し、故障を減らしたり、生産性を向上させる「Industrial Internet(産業のインターネット)」という戦略を推進している。

 さらに、3Dプリンターを航空機エンジンの部品の製造に活用したり、世界中から製品開発のアイデアを集める「オープンイノベーション」など、ものづくりを革新する新手法に積極的に取り組んでいる。こうした新たなアプローチを駆使すれば、中国などの新興国にやみくもに生産をシフトする必要はなくなり、日本や米国などの先進国でものづくりがしやすくなるという主張だ。それでは、何がものづくりの革新のカギを握っているのか。

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