ソーラーフロンティア（東京都港区）は3月11日、産業向け太陽光発電所の建設・運営を手掛ける米・Gestamp Solar社から、米国における合計280MW規模のメガソーラー（大規模太陽光発電所）開発プロジェクトの取得に関して最終合意したと発表した。

　Gestamp Solar社のプロジェクト部門はソーラーフロンティアの米国法人であるソーラーフロンティア・アメリカズの子会社となる。今回の開発プロジェクトと人材の取得によって、ソーラーフロンティアは米国市場への展開はもとより、米大陸全域でのビジネスの足掛かりを得たとしている。ソーラーフロンティアは、自社開発した案件を投資家に売却するBOT（Build－Own－Transfer）モデルを日本で進めてきた。このノウハウを米国で活用する。

　ソーラーフロンティアの平野敦彦社長は、「発電事業での米国進出は、海外展開を本格化させ、世界の主要市場で事業基盤を確立するもので、2015年以降の中期成長戦略の一環となる」とのコメントを出した。

　Gestamp Solar社は、総資産130億ドルの多国籍企業グループであるGestamp Corporationの傘下で、スペイン、イタリア、フランス、南アフリカ、メキシコ、日本、ぺルー、チリ、そして米国で太陽光発電事業を展開している。これまでに開発したプロジェクトは600MW規模となる。直近では、南アフリカで30MW、チリで40MWの案件を開始している。

　ソーラーフロンティア・アメリカズのチャールズ・ピメンテルCOO（最高執行責任者）は、「今回の合意で、ソーラーフロンティアのグローバル市場での存在感が高まることに加え、CIS薄膜太陽電池の高い性能が、投資家に高いリターンを提供できる」とのコメントを出した。

　ソーラーフロンティアは、世界最大級のCIS薄膜型太陽光パネルの設置例となる、米国カリフォルニア州の82.5MW規模のメガソーラーを含め、これまでに3GW規模のパネルを世界市場に出荷している。