関係者と、NTTグループ所属のオリンピアン/パラリンピアンが集った
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調印式後に握手を交わす、NTTの鵜浦氏（左）と東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森氏（右）
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NTTは2015年1月26日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会との間で、2020年に開催される東京五輪（東京 2020 オリンピック・パラリンピック競技大会）に向けたパートナー契約を結び、ゴールドパートナーの第1号に決定したと発表した（リリース）。大会運営の全般にわたり、通信インフラをNTTグループが担う。同日、東京都内で記者会見を開催した。
東京五輪を含む今後6年間のパートナー契約を、両者が締結した。契約対象となる主なNTTグループ企業は、NTTのほか、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ。
記者会見に登壇したNTT 代表取締役社長の鵜浦博夫氏は、東京五輪が開催される2020年には「とてつもない情報量がネットワークを飛び交う。とんでもないサイバーテロも想定せざるを得ない。サイバーセキュリティーを含め、ネットワークを問題なく機能させることが我々の責務だ」と話した。2012年のロンドン五輪では、サイバーテロが「2億1000万件も発生した」（元・内閣総理大臣で東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 会長の森喜朗氏）という。
鵜浦氏は、2020年は「ネットワーククラウドが（相互に）つながる時代になる」と指摘。五輪をめぐって展開されるさまさまなクラウド型サービスを「他社とのコラボレーションで実現していく」とした。
