図◎EV/PHV利用促進プラットフォームの概要
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トヨタメディアサービスと豊田自動織機、日本ユニシスの3社は2014年11月27日、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHEV）の利用促進を目指す実証事業を2015年に愛知県で開始すると発表した。
今回の実証事業では、トヨタメディアサービスが開発する「EV/PHV利用促進プラットフォーム」を用いて、全国の充電インフラの設置場所などの情報をスマートフォンなどの携帯端末に提供することで、EVやPHEVの普及促進を後押しする。また同プラットフォームに豊田自動織機が開発する「充電器電力コントロールシステム」や、日本ユニシスが開発する「充電待ち発生予測システム」を組み込む（図）。
豊田自動織機のコントロールシステムは、1カ所の充電ステーションに複数台の充電器が設置されている場合に、電力の負荷を平準化してピークを抑えるものである。日本ユニシスのシステムは、同社が提供している充電インフラシステムサービス「smart oasis」によって収集した大量のデータ（ビッグデータ）を基に、将来の充電待ちや混雑の状況を予測することができる。これにより、充電待ちのないEVやPHEVの利用環境の実現を目指す。
なお、今回の実証事業は環境省の「平成26 年度CO2 排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」の採択を受けており、愛知県と「あいちEV・PHV 普及ネットワーク」の支援を受けて実施する。トヨタメディアサービスが開発するプラットフォームは、燃料電池車（FCV）の水素ステーションなどの情報管理にも適用できるように設計している。
