電気自動車（EV）「i-MiEV」の量産で先駆けてEV市場を切り拓き、目下、プラグイン・ハイブリッド車（PHEV）「アウトランダーPHEV」の販売が好調な三菱自動車。量産型EV「i-MiEV」の“生みの親”と呼ばれる、三菱自動車開発本部設計マスター（EVコンポ担当）の吉田裕明氏にEV開発の可能性について聞いた。（聞き手は近岡 裕＝日経ものづくり副編集長）
──日本にいるとEVをどうのように評価すべきか、難しいと感じます。HEVや高効率ガソリンエンジン車（以下、高効率エンジン車）が人気を集める中、EVは販売台数で大きな遅れを取っていると感じるからです。「EVは売れない」と言う意見も少なくありません。
吉田氏：EVが売れていないというのは、事実ではないと思います。例えば、米Tesla Motors社のEVは高級車ながら2000台/月以上が売れていると聞きますし、日産自動車のEV「リーフ」も日本で1000～2000台/月、世界で見るとさらにそれ以上売れています。三菱自動車のEV「MiEV」シリーズ（i-MiEV、「minicab-MiEV」「minicab-トラック」）はそこまではいっていませんが、アウトランダーPHEVは現在、1000～2000台/月が売れていて、販売好調です。
「EVは売れない」という人は、販売ランキングの上位にあるHEVや高効率エンジン車と比較して言っているのではないでしょうか。日本で言えば、1000～2000台/月も売れれば、ガソリンエンジン車の中位のランキングに入ります。EVのインフラがまだまだ十分とはいえない中でも、売れるクルマは売れている。つまり、「売れているEVもあれば、そうではないEVもある」というのが、実態でしょう。
──確かに、日本ではHEVや高効率エンジン車ばかりが注目される一方で、ドイツのBMW社の「i3」や、Volkswagen社の「e-up！」「e-GOLF」など、EVを市場投入したり、予定したりする海外メーカーが目立ちます。彼らはなぜ、EVの開発に積極的なのでしょうか。
吉田氏：EVを開発しなければ、他のエンジン車（ガソリンエンジン車やディーゼルエンジン車など）まで販売できなくなる可能性があるからです。欧州の二酸化炭素の排出規制は年々厳しくなっています。2020年頃には、既存の技術の延長線上にある技術では解決できないほど、厳しい規制に対応することを自動車メーカーは余儀なくされます。この規制に対応できなければ、罰則として、自動車メーカーは自動車の販売を制限されてしまいます。この課題を解決する、極めて有効な1つの手段がEVなのです。
もちろん、EV以外に解決策がないとはいいません。しかし、いずれにせよ、2020年頃に向けて、現状のクルマのパワートレーンを劇的に変えなければならない。その1つの技術としてEVを考えている自動車メーカーが、いつEVを開発・投入するかといえば、「今」ということになるのだと思います。
こうした規制への対応に加えて、三菱自動車としては、他社ではなく「三菱自動車を選んでもらう理由」付けのために、EVの開発が必要だと考えています。当社には大手と同じようなクルマではなく、異なる“味（差異化）”が必要です。大手がHEVに力を入れる中、当社が同じくHEVを開発しても際立った特徴は打ち出しにくい。そこで、当社はEVやPHEVの開発に力を入れているのです。
